【注意】日経テストはカンニングできる? – オンラインで不正をしてはいけない |
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テスト概要
日経TESTとは、日本経済新聞が主催している時事問題に関するテストです。５つの軸、6つのジャンルから合わせて100問出題されます。
2018年の時点で、受験者数はおよそ20万人と知名度は高く、およそ500の企業が能力の指標や個人の評価基準として導入をしています。
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コロナ禍での日経TEST – 日経テストでのカンニング
これまでは、全国の試験会場で春秋の年２回実施してきましたが、コロナ禍を踏まえパソコンなどで受験できる「オンライン試験」で実施されます。在宅での受験も可能であるため、気軽に受験できる環境が整ってきました。
カンニングができてしまう？
しかしデメリットとして、オンラインで自宅にいながら受験できるため、不正行為が横行してしまうのではないかという点が挙げられます。
確かに、在宅であれば試験監督もいないので、その点を不安に思う方もいることでしょう。
しかし、日経TEST側もその点についてはしっかりと対策をしています。
ホームページでは、「試験中の受験者の動作を継続的に録画して保存」していると明記されています。また、「試験中に不正行為を行ったことが判明した場合、或いは、不正と疑わしい行為が判明した場合は失格」になるとも書かれています。
つまり、自宅での受験だからと言って不正行為をしようとすると、必ず判明してしまうシステムになっているのです。
そもそも、難易度や問題数からカンニングできる余裕はないという実際の受験者の声もあります。
不正行為に対して厳しくなっている
今年春に、「富士通がオンライン試験での不正検知や試験問題の作成を支援するシステムの開発を始めた」というニュースがありました。このシステムは、開始前に画面上で身分証と受験者の写真を撮影する仕組みになっています。
AIを利用した不正行為の検知をするシステムが開発され、不正行為に対する取り組みが本格的に厳しくなっています。
カンニングが発覚した際のリスク
カンニングが発覚した際のリスクとして、例えばそのテスト結果が会社の内定に関わっていた場合、内定を取り消される恐れもあります。またそれだけでなく、社会的な信用を失う可能性も考えられます。
不正をしたという情報は業界内でも回っていることがあるため、一度そのリストに載ってしまうとこれからの試験や採用が難しくなってしまいます。
こうしたリスクを鑑みた場合、カンニングをするというのは非常にもったいないと思うはずです。
まとめ
今回は、オンラインでの日経TESTにおける不正行為の問題について取り上げました。
試験監督がいないことを良いことに、一瞬の気の迷いでカンニングをしてしまうと、その後の人生において大きな損失を被ってしまうことがあります。
受験の際は、自分の実力を正当に発揮して受けるようにしましょう。そのためにも日頃から少しずつ勉強をするようにしましょう。
