CBS(国際秘書)検定対応ファイナル試験問題集2019




CBS(国際秘書)検定対応 ファイナル試験問題集2019
一般社団法人 日本秘書協会
JAPAN SECRETARIES & ADMINISTRATIVE PROFESSIONALS ASSOCIATION

はじめに

国際ビジネスの場で活躍する上司にとって、信頼できる秘書あるいはアシスタントなどのバイリンガルオフィスプロの存在は不可欠です。マネジメントチームの一員として職務を遂行するに は、日英両語のコミュニケーション能力に加え、企業経営や組織運営に関する知識、的確で効率的な業務処理能力が求められます。

一般社団法人日本秘書協会CBS検定運営部 (著)
出版社: 一般社団法人日本秘書協会 (2019/4/1)、出典:出版社HP

CBS(国際秘書)検定は、プライマリー試験とファイナル試験の二段階に分かれています。プライマリー試験に合格して「準CBS」資格を取得した人が、ファイナル試験のすべての科目に合格することによって、CBS (Certified Bilingual Secretary)の資格を取得できます。ファイナル試験は全ての科目に合格するまで4年間の継続受験が認められています。したがって、それぞれのライフステージに合わせて、じっくり時間をかけて勉強し、合格を目指すことができます。
この問題集は受験のためだけではなく、仕事で学んだことを確認し、新たな知識を取得する ことに役立ちます。また、勉強を通して日々の業務処理の仕方が適切かどうかを確認すること によって仕事の範囲を広げることができ、皆さまのキャリア形成につながると確信しています。 多くの方がCBS(国際秘書)検定に挑戦し、国際ビジネスの場で真に役に立つ人材として活躍されることを願っております。
2019年4月 一般社団法人日本秘書協会 CBS検定運営部

目次

CBS(国際秘書)検定試験実施要項
Part I オフィス業務管理 Office Administration.
Appendix 1
Appendix II
解答と解説
Part I 経営管理 Management Administration.
経営 Management
解答と解説
会計 Accounting
解答と解説
法律 Legal Matters
解答と解説
PartⅢ 秘書実務 (インバスケット) “In-Basket” Secretarial Practice
解答と解説
Part IV 英語による個人面接(Personal Interview)

CBS(国際秘書)検定試験 CBS (Certified Bilingual Secretary) Examination
実施要項
1. 実施団体
この試験は、一般社団法人 日本秘書協会が主催し実施する。
2. 試験の概要
(1) 試験の内容
CBS プライマリー試験:合格者は準 CBS(CBS Associate)として認定される。
Part I ビジネス実務(Office Procedures)
PartⅡ ビジネス英語(Business English) (120分)
CBS ファイナル試験:合格者は CBS(Certified Bilingual Secretary)として認定される。
Part I オフィス業務管理(Office Administration)(90分)
PartⅡ 経営管理(経営・法律・会計)(Management Administration)(90分)
PartⅢ 秘書実務(インバスケット方式)(“In-Basket Secretarial Practice) (160分)
PartⅣ 英語による個人面接(Personal Interview)(10分)
(2)受験資格
CBSプライマリー試験:受験資格は問わない。一括受験し、両科目同時に合格のこと。
CRS ファイナル試験:準 CBS資格取得者であること。また、最初のファイナル試
験受験から4年間で全科目に合格する必要がある。
(3) 試験期日・会場
CBS プライマリー試験:(春季) 毎年5月東京・名古屋・大阪
(秋季) 毎年11月東京
CBS ファイナル試験:毎年9月 東京
3. 合格基準
各科目70%以上の得点をもって合格とする。
4.認定証の授与
(1) CBS プライマリー試験合格者:準 CBS認定証を授与
(2) CBS ファイナル試験合格者 :CBS認定証を授与

問合せ先 一般社団法人 日本秘書協会 CBS検定運営部
〒106-0032 東京都港区六本木6-2-31 六本木ヒルズノースタワー5階
Tel:03-5772-0701
Fax:03-3470-5228
http://www.hishokyokai.or.jp

一般社団法人日本秘書協会CBS検定運営部 (著)
出版社: 一般社団法人日本秘書協会 (2019/4/1)、出典:出版社HP