公認心理師試験のおすすめ参考書・テキスト（独学勉強法/対策）

本書の読み方・使い方

本書は、公認心理師試験を受験できる資格者となる人のための現任者講習会(公認心理師法附則第2条第2項参照)のテキストである。その受講者はすでに実務経験が5年以上ある人がほとんどであり、すでに専門的な知識を有している方であろう。

ただし、公認心理師は新たに生まれた国家資格としての心理職であるため、その役割や責務についてはまだ十分に理解していない方もあるかもしれない。また、公認心理師は汎用性のある資格であるため、保健医療分野、福祉分野、教育分野、司法・犯罪分野、産業・労働分野という5つの分野についての制度や法律、関係機関の役割などについて熟知されていない人もおられるかもしれない。しかし、公認心理師となった場合はそれらのことを当然に知っておかねばならないし、連携をしていくうえでも重要となってくる。

そこで本書では、上記のような課題に対応するため、まず公認心理師の職責について取り上げることとした。次に、関係行政論として、それぞれの分野において知っておかねばならない重要な制度や法律などについて記した。また、それ以外に、精神医学や心理的アセスメント、心理的支援、基礎心理学も本書で取り上げているが、いずれもその領域についてすべてカバーするものとはなっていない。

自分自身がこれまで経験してきた実務とは分野が違っており、まだ理解が不十分なところを補っていくための学習教材としていただければ幸いである。そのためにも、さまざまな知識や責務などを学習しゃすいように記述することに努めた。章末にはチェックリスト(基礎心理学は除く)を設け、本書で書かれた内容の学習が効果的に進むようにと工夫するとともに、今後一層必要とされる公認心理師となるためにはどのようなことを理解していかねばならないか、連携に際して会得しておかねばならない知識などは何かを自身で確認しやすいようにした。

本書が公認心理師の発展に寄与できることを願っている。

編集委員一同

公認心理師現認者講習会テキスト[改訂版]

一般財団法人日本心理研修センター (監修)

出版社: 金剛出版; 改訂版 (2019/9/9)、出典:出版社HP

Ⅲ　精神医学を含む医学
1心身機能と身体構造および様々な疾病や障害
Ⅰヒトの成長・発達と老化
Ⅱ人体の部位、各器官等の構造と機能、性差・生殖
Ⅲ脳神経系の構造および機能
Ⅳ国際生活機能分類(CF)の基本的考え方
V主要な症候、疾病と障害

2がん・難病等の心理に関する支援が必要な主な疾病
Ⅰがん・非がんに対する緩和ケアにおける心理支援
Ⅱ難病と心理支援
Ⅲ人生の最終段階における医療と心理支援
Ⅳ移植、人工臓器、再生医療、透析をめぐる医療と心理支援
V在宅医療と介護の仕組みと心理支援

3精神疾患総論
Ⅰ精神症状
Ⅱ現在の精神疾患の診断
Ⅲ主な精神疾患　疫学、成因、症状、診断法、治療法、経過

4向精神薬をはじめとする薬剤による心身の変化
Ⅰ向精神薬をはじめとする薬剤による心身の変化の概要
Ⅱ疾患に応じた向精神薬をはじめとする薬物治療(薬理作用、副作用)
Ⅲ薬剤による精神障害

5医療機関との連携
Ⅰ現代医療のプロフェッショナリズム
Ⅱ医療安全
Ⅲリスクアセスメント
Ⅳ医療記録の管理と保存、適切な診療録記録
V医療・精神医療システムにおけるチーム医療と公認心理師の役割、連携の実際

Ⅳ　心理的アセスメントと支援
心理的アセスメント
1公認心理師の実践における心理的アセスメントの意義
はじめに
Ⅰ心理的アセスメントの目的
Ⅱ心理的アセスメントの倫理
Ⅲ心理的アセスメントの観点

2心理的アセスメントに関する理論と方法
はじめに
Ⅰ心理的アセスメントとは何を目指すものか
Ⅱ心理的アセスメントと支援の関係
Ⅲ心理的アセスメントを行う側の基本姿勢や構え
Ⅳ心理的アセスメントとその所見
おわりに

3心理的アセスメントの実践
Ⅰ勤務する場によって異なる心理的アセスメントの実際
Ⅱ心理的アセスメントの実際的展開
Ⅲ把握が望まれる情報の内容
Ⅳケースの理解
V心理的支援の展開

支援
1力動論に基づく心理療法
Ⅰ概要
Ⅱ心理力動的心理療法の特徴
Ⅲエビデンス、適用、限界

2行動論・認知論に基づく心理療法
はじめに
Ⅰ認知行動療法の発展と基本的な考え方
Ⅱ症状を行動・認知・随伴性で捉える
Ⅲ機能(メリット)の分析
Ⅳ不安や嫌悪の感情と回避衝動の変容
V観察による習得
Ⅵ認知の修正
Ⅶ受容と認知行動療法
おわりに

3その他の心理療法・心理支援
Ⅰ概要
Ⅱヒューマニスティック・アプローチ
Ⅲ実存的心理療法
Ⅳシステム論的アプローチ
V日本で生まれた心理療法
Ⅵ統合的アプローチ

4適切な支援方法の選択と調整
Ⅰ概要
Ⅱ特定の診断に対するエビデンスを考慮する
Ⅲ対象者の価値観や文化的背景を考慮する
Ⅳ対象者の人格的な特徴に適合させる
V対象者の変化のステージとレベルに適合させる
Ⅵその他

5心の健康教育に関する事項
はじめに
Ⅰ予防の分類
Ⅱ予防のために用いられる方法
Ⅲ国内の予防プログラムの例
Ⅳ留意点

V　基礎心理学
1実証的研究法と統計
Ⅰ心理学の実証的研究法
Ⅱ統計に関する基礎内容

2知覚
はじめに
Ⅰ知覚の基本特性
Ⅱ知覚情報処理の特徴
Ⅲ知覚に関連する諸機能―注意・意識・学習

3認知
Ⅰ記憶の3つの過程
Ⅱ短期記憶とワーキングメモリの機能と特徴
Ⅲ長期記憶の機能ならびに分類
Ⅳ推論や問題解決に関わる概念
V認知神経科学と脳機能イメージングの内容
Ⅵ認知機能の障害の原因や症状

4学習・言語
Ⅰ学習　人の行動が変化する過程
Ⅱ言語　言語の習得における機序

5感情・人格
Ⅰ感情に関する理論および感情喚起の機序
Ⅱ感情が行動に及ぼす影響
Ⅲ人格の概念および形成過程
Ⅳ人格の類型、特性など

6脳・神経
Ⅰ記憶感情などの生理学的反応の機序
Ⅱ高次脳機能の障害および必要な支援

7社会・集団・家族
Ⅰ対人関係
Ⅱ集団過程
Ⅲ家族、集団および文化が個人に及ぼす影響

8発達・障害者(児)
Ⅰ認知機能の発達および感情・社会性の発達
Ⅱ自己と他者の関係の在り方と心理的発達
Ⅲ生涯における発達と各発達段階での特徴
Ⅳ生涯発達
V発達障害等非定型発達の基礎的事項と考え方
Ⅵ身体障害、知的障害および精神障害
Ⅶ障害者(児)の心理社会的課題

付録
公認心理師法
公認心理師法施行規則(抄)
公認心理師カリキュラム等檢討会報告書(抄)
公認心理師資格取得方法について
公認心理師試驗出題基準(平成31年版)
第1回公認心理師試驗問題(平成30年9月9日実施分)

索引

公認心理師現認者講習会テキスト[改訂版]

一般財団法人日本心理研修センター (監修)

出版社: 金剛出版; 改訂版 (2019/9/9)、出典:出版社HP

あたらしいこころの国家資格「公認心理師」になるには ’20~’21年版

あたらしいこころの国家資格「公認心理師」になるには ’20~’21年版

メッセージ

2015年9月に公認心理師法が公布され、2017年9月に公認心理師法が施行されました。2018年9月9日に初の国家試験が行われ、その後2018年12月16日に北海道での追加試験、2019年8月4日に第2回目の試験が行われました。

日本の心理業界にとっては、国家資格「公認心理師」の創設は、良くも悪くも大きな歴史的変革であることには間違いありません。このような歴史的変革において、注目されている皆様のお役に立てるダイジェスト版として、もしくは公認心理師を本書で初めて知られる方もいらっしゃるでしょう。そういった方々にお役立ちできれば幸いです。

また、心理学を専門にしていきたい方の「進路」に関しても大変大きなことだと思います。本書を詳しくお読みいただければ書いてありますが、今後原則的には「心理学を大学と大学院の両方で学んでいない方は、公認心理師を取得できなくなる」ということになり、心理職をこれから希望される方には重大なニュースです。今ご自身が描いておられるプランで、果たして心理職として働いていけるのか、それを確認いただけると幸いです。

ぜひ、この「心理職の国家資格化」によって、日本の心理業界をよりよくしていくきっかけ作りをご一緒できればと思います。

2019年9月
一般社団法人国際心理支援協会

国際心理支援協会 (著)

出版社: 秀和システム (2019/9/20)、出典:出版社HP

あたらしいこころの国家資格「公認心理師」になるには ’20~’21年版

はじめに

ついに2015年9月9日、国内初の心理学の国家資格として、国会にて「公認心理師法案」が全会一致で可決、成立し、同年9月16日には公布、2017年9月に施行されました。第1回公認心理師試験は2018年9月9日に行われ、同年12月に北海道で追加試験、2019年8月には第2回公認心理師試験が行われています。

これまで「臨床心理士」という民間資格が、日本で最も信用度の高い心理学系の資格とされており、国家資格が存在しなかったことから、「臨床心理士」が事実上公的に運用される資格(公認資格)となっており、スクールカウンセラーの採用要件や、医療機関における保険診療での「臨床心理技術者」とほぼ同意義として用いられていました。

そもそも「臨床心理士」とは、1964年に心理学の国家資格の創設を目指すために創られた資格です。1964年に日本臨床心理学会が設立されたのですが、1969年には国家資格の推進・反対をめぐって、国家資格の推進者が脱退し、1982年に日本心理臨床学会が設立されました(初代会長:成瀬悟策)。

その後、国家資格創設までの資格として「臨床心理士」資格を創るため、1998年には、臨床心理士資格認定協会の設立がなされ(初代会頭:木田宏)、臨床心理士の職能団体として、日本臨床心理士会が設立されました(初代会長・河合準雄)。さらに2001年、臨床心理士を要請する大学院をまとめる組織として日本臨床心理士養成大学院協議会が設立されました(初代会長:樋口和彦)。

2005年、国家資格として「臨床心理士の国家資格化」の流れと、「医療心理師」という医療限定の学部4年卒の心理師資格創立の流れとがあったため、「臨床心理士及び医療心理師法案」二資格一法案の国会への上程が準備されました。国会への上程の直前に、精神科医系の団体から反対声明が出され、国王上程ができなくなり、両方の立場間の協議も難航してしまい、小泉純一郎内閣の郵政解散で流れてしまいました。

2006年にも再度、精神科七者懇談会からの反対声明がなされるなどし、2008年日本心理学諸学会連合の仲立ちによって、三団体会談が行われました。その三団体会談によって、二資格一法案から一資格一法案へと方針の変更がなされました。

2011年には、日本心理学諸学会連合が、推進協・推進連に呼びかけ、三団体要望書の作成がなされました。その三団体要望書を約700名の国会議員に届けるロビー活動が行われました。2014年4月には、「心理職の国家資格化を推進する議員連盟」の第四回総会で公認心理師法案要綱骨子の説明がなされ、同年6月にはじめて「公認心理師法案」が国会の衆議院に提出されました。ですが、同年11月の衆議院解散により同法案は廃案となってしまいました。

そのため、2015年7月に「公認心理師法案」が再度衆議院に提出されました。その結果、同年9月の衆議院文部科学委員会本会議、参議院文教科学委員会、参議院本会議において全会一致で可決され、16日に公布されて2017年9月15日に施行され、2018年9月9日には第1回の公認心理師試験が行われるに至りました。

以上のような流れで、日本臨床心理学会の設立から公認心理師の可決・成立・公布までが行われ、大学学部や大学院における公認心理師カリキュラムが制定されました。公認心理師の指定試験機関としては、一般財団法人日本心理研修センターが指定されました。

公認心理師試験に関しては、試験の作成に携わる「試験委員」を官報にて公表されており、公認心理師試験の試験概要や出題基準を示すブループリント(公認心理師試験設計書)が公開されています。また、気になるところとしては、「公認心理師法」に掲載された「医師の指示」条項(公認心理師法42条の2)があります。国家資格創設の流れの中で、日本臨床心理士会から「医師の指導」への変更の要請がなされましたが、最終的に「心理に関する支援を要する者に当該支援に係る主治の医師があるときは、その指示を受けなければならない」と「指示」という言葉が使われることになりました。「医師の指示」と「医師の指導」では大きな意味の違いがあります。

●精神保健福祉士の規定に記載されている「医師の指導」という言葉では、それほど医師の指導の力は強いものではなく、精神保健福祉士は専門家として判断して動くことができます。

●看護師やその他医療系国家資格で規定されている「医師の指示」という言葉では、医療現場において医師が行う医療の補助として、医師に従う強制力が示されています。そのため、「医師の指示」では、医療機関以外の領域(福祉・教育・産業・司法矯正・私設相談など)において、医師の指示がなければ動けなくなってしまう可能性があります。

ただ、2014年に開かれた日本心理臨床学会第33回秋季大会の資格関連委員会企画シンポジウムや、2015年に開かれた日本心理臨床学会第34回秋季大会の資格関連委員会企画シンポジウムなどでは、これまでの(臨床心理士ら心理職の)業務に支障がないように整備がなされることが衆議院議員の先生方からのお話でありますので、直ちに「主治医がいることの確認ができていない=条項違反」とはならないと考えられています。

また、2018年1月31日に文部科学省・厚生労働省から出された「公認心理師法第42条第2項に係る主治の医師の指示に関する運用基準について」では、「これまでも、心理に関する支援が行われる際には、当該支援を行う者が要支援者の主事の医師の指示を受ける等、広く関係者が連携を保ちながら、要支援者に必要な支援が行われており、本運用基準は、従前より行われている心理に関する支援の在り方を大きく変えることを想定したものではない」とされています。

今後、どのように国家資格が運用されていくかは、常に動向を追っていかなければわかりません。本書に掲載の情報以後に出された情報については、以下のサイトでお知らせしていきたいと考えております。ぜひご参照のほど、よろしくお願い致します。

一般社団法人国際心理支援協会

国際心理支援協会 (著)

出版社: 秀和システム (2019/9/20)、出典:出版社HP