環境用語キーワードを学ぶためのおすすめ本 – 環境計量士、公害防止管理者試験などの参考書にも!
環境用語について知っておこう – おすすめ環境用語集
環境用語は、自然に関する用語だけではなく、公害問題やリサイクルといった社会的な分野の用語も含まれています。ここでは、知っておきたい環境用語、また環境計量士といった資格を取得する上で役立つ本をご紹介します。
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ハンディー版 環境用語辞典 第3版
第3版改訂にあたって
環境保全とくに地球温暖化防止の問題は切迫しており,改訂はできるだけ早く少なくともオリンピックの年ごとに行いたいと初版で述べた．2008年北京オリンピックの時期に用語の改廃に取りかかったが,第3版の刊行は2010年の春になってしまった.
この間,イラク戦争・アフガニスタン戦争は解決されず,リーマンショックを境にして、経済活動の中心も先進国の欧米から新興国の中国・インド・ブラジル等へ移りつつある.世界のCO,排出量も,自動車の販売台数に引きずられる格好で、中国がトップに躍り出,アメリカロシア,インド,日本と続いている．地球温暖化が益々はっきりしてくる中で、1997年の京都議定書に続CO2排出量削減の取決めが,デンマークのコペンハーゲンで開かれたCOP15に期待されていたが,先進国と新興国間の対立は深く,合意は得られそうにない．
2009年にはアメリカでは民主党の若き黒人大統領オバマが就任し,我が国でも政権交代が起こって民主党の鳩山由紀夫が首相に選出された．両人とも地球温暖化防止に強い意欲を示しているが,その解決は容易なことではない、鳩山首相は就任早々、温室効果ガスの削減目標を2020年までに1990年比25%減と打ち出し世界にアッピールしたが,各国の短期的な利害に災いされて空振りに終わりそうである．首相は、この約束が守られなければ,結果として生命が脅かされる．人間の存在が脅かされる、このままにしていたら我々の子どもや孫、さらにその先の世代にまで多くの負担というものが強いられると、記者の厳しい質問に対して答えておられた．
我が国のエネルギー消費の動向を「日々のくらし」と「ものづくり」に二分して考えると、「日々のくらし」が55%,「ものづくり」が45%となる．「ものづくり」の効率化は,発電所,製鉄所,自動車工場等で必死に続けられており,例えば,エコカーとしては世界に先駆けてハイブリッドカー,電気自動車プラグインハイブリッド車などが市販されようとしている．「日々のくらし」では,給湯と冷暖房で60%,照明が10%といわれているが,定着しつつあるエコポイント制度を活用し,ヒートポンプ,太陽電池,LEDを採用し,二重窓にして家屋の断熱効果を上げれば,これも大幅に節約できそうだ．政治家,経営者,科学技術者の一層の頑張りを願ってやまない.
2010年3月
上田 豊市
赤間 美文
はしがき
我々日本人いな地球人は,21世紀を迎えるに当たって激動の大波に洗われている．ここ数世紀の近代科学技術文明の進展は,急激な経済成長を促し世界を一体化させつつあるが,一方で人口爆発と大量生産・大量消費・大量廃棄による資源・エネルギーの枯渇と環境破壊をもたらしている．
いまやIT(information technology)とED(environment disruption)という二匹のモンスターが地球上を徘徊している.ITは情報技術(あるいは情報通信)化の真っ赤な炎を噴きつけて放火してまわり,EDは環境破壊(あるいは環境汚染)のどす黒い炎をあびせて暴れまわっている．モンスターは革命と呼ばれることが多い．IT革命と環境革命の二つの革命であり,この大転換期の不気味な兆候を暗示する言葉である、IT革命のほうはコンピューターとマルチメディアの発達により、とりわけインターネットと携帯電話の普及によって日常生活を一変させかねない勢いではあるが,これまでの流れの延長線上にある、快適さと便利さを求めてきた人間活動の当面の目標として皆が乗り遅れまいと必死になっており、大きな変革とはいえても、流れの方向を一変させる真の革命とはいえないように思われる．
一方、環境革命のほうは、人類文明の加速度的な高揚により,人間活動が地球環境に対し受容可能なキャパシティ(環境容量)を超えて大きな影響を与えるようになり、地球環境の保全に赤信号が灯ってきた．このような今までの流れを変えて、持続的発展の可能な循環型社会をつくろうというのであるから,まさしくこれは革命である．今までの生活のあり方をふり返り、新しい生き方を始めようというのであるから、これは非常に大変なことである．「地球保全のために、あなたは現在の物質的豊かさを棄てる用意があるか」が問われている．
環境は,我々の生活との間で絶えず相互作用を及ぼし合っており,我々がまわりから蒙る環境作用と,我々の活動が周囲の環境を変えていく環境形成作用とがある.環境を身のまわりのあらゆる条件ということで大きく捉えれば,自然環境のほかに,経済や政治などにまつわる社会環境も含まれる,経済発展が無ければ生活は豊かにならないという意味で経済環境は無視できない、男女雇用機会均等法や介護保険法,地球サミットなどを見ると、より良い環境をつくり保全するための政治環境も大切である.本辞典ではこのような広い視点に立って,我々の生活に大きな影響を与える基本的な事柄も取り上げた結果,収録語数は全体で約1450語となった．その意味では、中高生から大学生・一般社会人に至るまで,環境関連事項を中心に,新聞紙上に載るような身のまわりの常識的な事柄を知りたいときにも大いに役立つものと確信する．
環境汚染といえば、一昔前はロンドンスモッグや水俣病など局地的なものに限られていたが、人間活動による影響が地球全体に及ぶようになってグローバルな地球環境の改変・破壊が進んできた．自然環境の変化を気圏・地圏・水圏の三つに分けて考えれば,それぞれの圏界内での現象と圏界間の移行現象に分けられるが,そのほとんどの原因は人間活動に由来している．気圏では化石燃料の大量消費やフロンの大量放出により、成層圏でのオゾン層破壊に基づくオゾンホールの出現と地表紫外線の増大,対流圏でのCOなど温室効果ガスの増加に基づく地球温暖化,さらに硫黄酸化物・窒素酸化物・浮遊粒子状物質などによる大気汚染と酸性雨域の拡大がみられる．地圏では温暖化と過放牧などによる砂漠化の広がりや、森林過伐採による熱帯雨林の縮小と生物多様性の減少のほか、農薬などによる土壌汚染も忘れてはならない、水圏でもさまざまな化学物質による水質汚染と富栄養化の頻発,環境ホルモン汚染の広がりがある．そのほか大都市での大量廃棄に伴うゴミ処理問題や有害廃棄物の越境移動などもあって、我々人類は今までに経験したことのない地球環境破壊への対処という大きな試練に立たされている．我々人類だけでなく、さまざまな生物が今後とも生きつづけていけるかさえ危ぶまれるような地球環境の破壊が進行している．
我々人一人が「Think globally, and act locally.(思いは地球全体に、行動は足元から直ちに)」をモットーにして,地球史的な観点に立った考えに基づき、持続的発展の可能な循環型社会の構築と環境保全・環境負荷の低減にイムすぐにも立ち上がらなければならない.環境税・炭素税の早急な実施低公害車の普及や,太陽電池・風力発電などクリーンな代替エネルギーの積栃的な導入は,そのような努力の一つになるに違いないフロン放出によるオゾン層破壊を警告したアメリカのローランドとモリナ,ドイツのクルッツェンら環境科学の研究者に,初めて1995年ノーベル化学賞が授与された．このことは地球環境保全の認識が世界中に広まってきた証拠といえよう．
本辞典は、編者たちのこのような環境意識革命への熱い願いを込めて,環境に関連する広範囲な用語をできるだけやさしい言葉で簡潔に説明したものである．小学校における生徒と先生・子供と親の生活学習の中で,中学・高校における理科や社会そのほか総合的学習の授業の中で,そして大学生や社会人による環境問題学習のさまざまな場で,手軽な携帯辞典としてお役に立てれば幸いである．環境問題は生きものであって、次々と思いもかけない汚染や破壊が現われてくる．新しい問題をも説明できるように,本書の改訂はできるだけ早い時期に、少なくともオリンピックの年毎に行いたいと考えている．出版に際しては,共立出版株式会社の平山靖夫氏に編集・校正そのほか大変お世話になった．この場を借りて厚く御礼申し上げる．
2000年5月
上田甫
赤間 美文
目次と凡例
・目次
用語解説（ア～ワ）
付録
英語索引
・凡例
1.本書の構成は序文,凡例,本文(用語解説),付録,英語索引からなる．
2.用語の配列は五十音順により,項目の次に項目用語に対する英語を記し,その後に解説の順序とした．英語索引はアルファベット順に配列した．
(1) 清音,濁音,半濁音の順におく．
(2) 促音,拗音は小文字とするが,配列順序は清音と同様に扱った.
(3) 発音(ん)は五十音最後のものとした.
(4) 長音(-),中グロ(・),スラッシュ(/)は配列順序においては無視した．
3. 記号の用い方は次の通りとした.
(1) →は参照すべきものを示す．たとえば、
A(→):Aを見なさい,A(B,→):Bともいう．Aを見なさい．
A(→B):Bを見なさい,A→B:項目の中で使い,Bを見なさい．
(2) 化学式の反応系と生成系は=または⇄,→で結ぶ．
法律のどこに書かれているの?わかって安心!企業担当者のための環境用語事典
はしがき
日本が令和という新しい時代を迎えた今日、地球温暖化の進行やマイクロプラスチックによる環境汚染など、環境を取り巻く問題はさらに深刻さを増し、将来世代にわたる持続可能な社会の構築のため、全世界で足並みを揃えて環境問題に取り組むことが喫緊の課題となっている。
企業に求められる役割も時代とともに変化を続けており、自社の生産活動のみならず原料調達から廃棄段階も含めたサプライチェーン全体にわたって環境配慮を行うことが社会から求められている。
そのような状況の中、環境に関連する用語や新たな概念も年々数が増え、なおかつ法令改正や時代の変化に伴い、言葉の定義が変わってきているものもある。それにあわせ、環境担当者が言葉の意味や定義、法的根拠等をできるだけ簡単に知りたいというニーズも増えてきている。そこで、初心者からベテラン従事者まで幅広い読者に使ってもらえる用語集として、本書は企画された。
用語の選定に際しては、企業担当者が知っておくべき約350語を厳選し、かつその中でも特に重要度の高い約100語の用語にはマークを付すことにより、多忙な業務の中でも知っておくべき用語を特定しやすい構成とした。
なお、本書は日常業務において頻出する環境関連用語の意味・概要について、素早く理解できることに主眼を置き、平易な解説を心がけているため、法令等の用語を分かりやすく言い換えたものや簡略化したものもある。各用語の内容についてより正確な意味や定義を知るためには、必ず法令・通知・省庁発出資料等を参照されたい。
目まぐるしく変化する時代の中、企業の社会的責任を果たすべく日々環境法令管理業務に従事されるプロフェッショナルにとって、本書が環境問題理解の一助となれば幸いである。
令和元年8月
編者
本書のご利用にあたって
1. 本書「法律のどこに書かれているの?わかって安心!企業担当者ための環境用語事典」は、企業の環境法令管理担当者が、日常業務の中で意味を調べる機会の多い環境用語の中から特に重要性の高いものを厳選し、簡潔かつ分かりやすく解説した環境用語集です。
2. 本書の内容は、原則として2019年5月1日時点のものです。
3. 用語は、基本的に五十音順で並べています。英語表記の用語についでは、アルファベット読みに基づいています(例:「ISO」→「あいえすおー」)。ただし、一般的な読みのあるものについては、そちら基づくこととします(例:「FIT」→「ふいっと」)。また、複数の名称等のある用語は、本文中に矢印で参照先を示しています(例:「持続可能な開発目標→SDGs」)。
4. 本書の構成は、以下の通りです。
■キーワード(タイトル):解説するキーワード名。略称や一般的な-呼び名等がある場合は、タイトルの後にカッコ書きで記してあります。タイトル横にマークの付されている用語は、実務の上で用いられる頻度の高い重要キーワード(約100語)となります。
■分野:キーワードを、内容別に「基本法令用語」、「地球温暖化・エネルギー」、「公害」、「廃棄物」、「循環型社会(3R)」、「化学物質・危険物・安全衛生」、「生物多様性・土地利用」、「ESG・CSR・環境経営」の8分野に分類したものです。
こちらの分野に基づき、「分野別索引」から用語を検索することも可能です。
■解説(本文):各キーワードの意味・内容・背景等についての解説。
■定義:そのキーワードの根拠となる法令、条文名等。
■関連語:当該キーワードに関連する用語のある場合に、その用語と
登載頁を示しています。
5. 用語の検索性を高めるよう、「キーワード索引」・「分野別索引」の2種類の索引を設けました。
6. 本文中で用いている法令名の略称につきましては、以下の通りとなります。施行令・施行規則等につきましても、以下の略称に準じます。
分野別索引
・基本/法令用語
上乗せ基準
オーフス条約
汚染者支原則(PPP)
閣議決定
過料
環境基準
環境基本計画
環境基本条例
環境基本法
環境権
環境犯罪
間接罰制
起算日
義務規定
行政指導
行政処分
行政代執行、略式代執行
行政手法
許可制
刑事訴訟
健康項目
公表
国連環境開発会議
国家賠償訴訟
差止訴訟
事業者の責務
準用・読み替え
情報公開
条例制定権の限界
裾切り・裾下げ
総量規制
損害賠償訴訟.
直ちに・速やかに・遅滞なく
立入検査・報告徴収
中央環境審議会
直罰制
通知(通達)
適用除外
届出制
取消訴訟
努力義務
内閣提出法案
バブリックコメント
無過失責任制度
要綱
横出し基準
両罰規定
・地球温暖化・エネルギー
IS050001
ウィーン条約
エネルギー管理員
エネルギー管理企画推進者
エネルギー管理者
エネルギー管理統括者
エネルギー起源二酸化炭素
エネルギー消費原単位
オゾン層破壊物質
温室効果ガス
温室効果ガス算定排出量報告制度
温暖化対策条例
温暖化対策推進法
環境税
理者(フロン排出抑)
管理標準
気候変動適応
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)
気候変動枠組じょうやく
キャップ＆トレード型排出量取引
業務用冷凍空調機器
クラス分け評価制度
建築物省エネ法
原油換算
再エネ海域利用法
再生可能エネルギー
CCS (Carbon dioxide Capture and Storage)
省エネ判断基準
省エネ法
森林環境税
水表基本戰略
有機火力能量
第1種エネルギー管理指定工場
第1種特定製(フロン排出抑制法)
第1種特定製品整備者(フロン排出抑制法)
第1種特定製品廃棄等実施者(フロン排出抑制法)
第2種エネルギー管理指定工場
代替フロン(HFCガス)
クラノア対話
炭素価格
地球温暖化係数
中期目標(地球温暖化)
中長期計画(省エネ法)
電気・ガス自由化
点検(フロン排出抑制法)
特定エネルギー消費機器
特定貨物輸送事業者
特定空港輸送事業者
特定事業者(省エネ法)
特定荷主
特定物質(オゾン層保護法)
特定旅客輸送事業者
特定連鎖化事業者
トップランナー基準
荷主・準荷主
バイオマス活用推進基本法
パリ協定
FIT(固定価格買収制度)
フロン排出抑制法
フロン類
フロン類算定漏えい量
メガソーラー
6.5ガス
・公害
悪臭防止法
石綿救済法
一律排水基準
汚染土壌搬出規範
汚濁負荷量
オフロード事規則
オフロード法
海鮮汚染防止法
環境保全協定・公害防止協定
形質変更(土壌汚染対策法)
下水道法
公害健康被害補償法
公害罪法
公害紛争処理法
公害防止条例
公害防止組織法
公害防止統括者・公害防止管理者
光化学オキシダント
湖沼水質保全特別措置法
湖辺環境保護地区.
自動車NOx・PM法
地盤況下
臭気指数
净化槽
净化槽法
振動規制法
水質污濁防止法
生活環境項目
瀨戶內海環境保全特別措置法
騷音規制法
大気汚染防止法
地下浸透
典型7公害
特定悪臭物質
特定建築材料
特定施設・特定事業場(水質污濁防止法)
特定粉じん排出等作業
土壌汚染対策法
土壌含有量基準・土壌溶出量基準
排水基準
搬出汚染土壌管理票
PM2.5
VOC(揮発性有機化合物)
ブラウンフィールド問題
有害大気污染物質
有害物質使用特定施設(水質汚濁防止法)
有害物質貯蔵指定施設(水質汚濁防止法)
・廃棄物
域外廃棄物
委託基準(産業廃棄物)
一般廃棄物・事業系一般廃棄物
おから事件
解体残置物
感染性廃棄物
既存用途水銀使用製品
業種指定(産業廃棄物)
計画的処理完了期限(PCB)
最終処分場
産業廃棄物
残土/再生土
産廃税
自社処理
実地確認
収集運搬業者
住民同意
処理基準(産業廃棄物)
処理困難通知
生分解性プラスチック
給合判断説
中間処理業者
帳簿(廃棄物処理法)
豊島問題
電子マニフェスト
特別管理一般・産業廃棄物
NIMBY
廃棄物
廃棄物処理法
廃棄物対策条例
排出事業者責任
PCB(ポリ塩化ビフェニル)
PCB廃棄物特措法
保管基準(產業廃棄物)
マイクロプラスチック
マニフェスト
専ら物
有害使用済機器(雑品スクラップ)
有価物
優良産廃処理業者認定制度
輸入廃棄物・輸出廃棄物
レジ袋禁止
・循環型社会(3R)
拡大生産者責任(EPR)
家電リサイクル法
グリーン購人法
建設リサイクル法
小型家電リサイクル法
小型電子機器等
再資源化預託金等
再使用
再商品化義務・再商品化・再商品化義務量
再生利用
資源有效利用促進法
シップリサイクル法
指定再資源化製品
指定再利用促進製品
指定省資源化製品
指定引取場所
指定表示製品
指定副産物
自動車リサイクル法
循環型社会
循環型社会形成推進基本計画
循環型社会形成推進基本法
使用済小型電子機器等
食品循環資源
食品リサイクル法
食品ロス
特定家庭用機器
特定家庭用機器廃棄物
特定家庭用機器廃棄物管理票
特定調達品目(グリーン購入法)
特定肥飼料等
特定包装利用事業者
特定容器製造等事業者
特定容器利用事業者
認定事業者(小型家電リサイクル法)
熱回収
廃棄物等(循環型社会形成推進基本法)
容器包装
容器包装多量利用事業者
容器包装リサイクル法
・化学物質・危険物・安全衛生
ISO457001
安衛法
安全衛生管理体制
石棉則
SDS(安全データシート)
化学物質情報伝達スキーム
化学物質リスクアセスメント
化管法
化審法
家庭用品制法
監視化学物質(化審法)
危険物
クレーン則
劇物
高圧ガス保安法
高気圧作業安全衛生規則
ゴンドラ則
作業環境測定法
酸欠則
残留性有機汚染物質
残留リスク
GHS
指定可燃物
事務所則
上市
消防法
少量危険物
除染電離則
水銀条約(水俣条約)
ストックホルム条約(POPs条約)
第1種指定化学物質(化管法)
第1種指定化学物質等取扱事業者(化管法)
第1種特定化学物質(化審法)
第2種指定化学物質(化管法)
第2種特定化学物質(化審法)
電離則
毒劇法
特定第1種指定化学物質(化管法)
毒物
特化則
鉛則
農薬取締法
農用地土壌汚染防止法
HACCP
PRTR
粉防則
ボイラー則
放射性物質汚染対処特措法
放射線障害防止法
有機則
優先評価化学物質(化審法)
四ア則
ラベル表示(化管法/安衛法/毒劇法)
REACH規則
リスクコミュニケーション
RoHS(EU有害物質使用規則)指令
・生物多様性・土地利用
空家等対策の推進に関する特別措置法
遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)
ウォーターフットプリント
ASC認証
エコツーリズム推進法
MCS認証
屋外広告物法
カタルヘナ法
環境影響評価
環境施設(工場立地法)
クリーンウッド法
景観法
公共建築物等木材利用促進法
国定公園
国立公園
自然環境保全法
自然公園法
種の保存法
森林経営管理法
森林認証
生産施設(工場立地法)
生態系サービス
生物多様性基本法
生物多様性国家戦略
生物多様性条約
生物多様性地域連携促進法
鳥獣保護管理法
特定外来生物
土地利用調整
名古屋議定書
バイオレメディエーション
保安林
ラムサール条約
緑地面積(工場立地法)
ワシントン条約
・ESG・CSR・環境経営
ROC(炭素利益率)
ISO14001
ESG投資
エコアクション21・環境活動評価プログラム
エコロジカル・フットプリント
SDGs
FSC®(森林管理協議会)
環境配慮契約
環境報告ガイドライン
環境報告書
環境マネジメントシステム(EMS)
グリーンボンド
コーポレート・ガバナンス・コード
GRIガイドライン
CSV (Creating Shared Value: 共有価値の創造)
CDP
順守義務(法的及びその他の要求事項)
東京オリンピック・パラリンピック持続可能性に配慮した調達コード
フェアトレード
マテリアリティ
リスク及び機会
地球環境キーワード事典
目次
テーマ編
第1章 地球環境問題の見取り図
1 地球環境問題とは何か?
2 私たちの暮らしと地球環境
3 世界経済と地球環境
4 地球環境ガバナンスを模索する国際社会
第2章 地球の温暖化
1 なぜ地球が温暖化するのか
2 どのような影響、被害が生じているのか
3 国際的な取組の進展
4 日本の温暖化対策
5 世界全体での削減に向けて日本に求められる役割
6 私たちができること
第3章 オゾン層の破壊
1 どうしてオゾン層が壊れるのか
2 国際的な合意の歩み
3 日本の取組
第4章 酸性雨
1 なぜ雨が酸性になるのか
2 どのような影響、被害が生じているのか
3 国際的な取組
4 日本の取組と、私たちができること
第5章 海洋汚染
1 なぜ海洋汚染が起きるのか
2 どのような影響、被害が生じているのか
3 国内対応
4 国際的な取組
第6章 有害廃棄物の越境移動
1 越境移動問題の原因と影響
2 国際的な取組
3 日本の取組と私たちの暮らし
第7章 生物の多様性の減少
1 なぜ生物の多様性が減少するのか
2 なぜ生物の多様性を守らなくてはならないのか
3 国際的な取組
4 日本の取組
第8章 森林の減少
1 なぜ森林が減少するのか
2 どのような影響、被害が生じているのか
3 国際的な取組、日本の取組
4 私たちと森林とのかかわり
第9章 砂漠化
1 なぜ砂漠化が進むのか
2 砂漠化の現状と影響
3 国際的な取組の経緯と状況
4 日本の取組
第10章 開発途上国等における環境問題
1 なぜ途上国で環境破壊が起きているのか
2 どのような影響、被害が生じているのか
3 世界の取組
4 日本の取組
第11章 その他
1 南極地域の環境保護
2 世界遺産の保全
3 黄砂
4 漂流・漂着ゴミ
5 地球環境研究の役割
環境関係ホームページ一覧
用語編
年表
索引
日経エコロジー厳選 環境キーワード事典
はじめに
『日経エコロジー厳選環境キーワード事典』を手に取っていただき、ありがとうございます。本書は今年創刊15周年を迎える環境関連の月刊誌『日経エコロジー』の「キーワード」コラムで掲載した用語解説に、最新情報を加えて再編集したものです。
2011年の東日本大震災と、それに続く東京電力福島第一原子力発電所の事故により、日本の環境・エネルギー政策は抜本的な変革を迫られています。また、環境問題に対応する経営の在り方や、国民全体として環境問題にどう向き合うかも一層真剣に考えなくてはなりません。日々報じられるニュースや会議などで見たり聞いたりする環境用語を読み解く一助として、このキーワード事典を企画しました。
解説では、その用語の意味だけではなく、用語に関する歴史や最新動向も記載しています。環境にあまり詳しくない方でも、解説を読むことで世界を俯瞰できるとともに、この先の時代を読み解くヒントが見えてくることでしょう。企業の環境部はもちろん、経営企画や製品開発など、環境に携わる幅広い業務で役立てていただけると自負しております。また、環境政策に携わる国や自治体の担当者、環境NGO/NPOの方、環境関連学部の学生さんなども、実務や学習でご利用ください。
2014年1月
日経エコロジー編集長 谷口徹也
目次
はじめに
キーワード索引
・環境全般
異常気象
酸性雨
海の深層大循環
炭素循環
地球寒冷化説
水ストレス
気候モデル
エルニーニョ現象/ラニーニャ現象
ヒートアイランド現象
グリーンタイド(緑潮)
バックキャスティング
予防原則
ハザード/リスク
バーチャル・ウオーター
国民総幸福度(GNH)
戦略的環境アセスメント(SEA)
エコイノベーション
グリーン・ニューディール
緑の雇用
復興庁
環境未来都市
エコロジカル・フットプリント
都市鉱山
コンパクトシティー
eco検定
環境教育推進法
環境家計簿
エコバッグ
フードマイレージ
動物の福祉
環境NGO/環境NPO
国連人間環境会議
地球サミット
アジェンダ21
ヨハネスブルグ地球サミット
リオ+20(リオプラス20)
オーフス条約
海洋汚染防止条約
EPA(米環境保護局)
環境基準
環境法
環境税
・生物多様性
生物多様性
生態系サービス
生物多様性オフセット
外来種
バラスト水
自然再生
絶滅危惧種/レッドデータブック
里山
ビオトープ
遺伝子組み換え
ABS(遺伝資源へのアクセスと利益配分)
完全養殖
漁業認証
森林認証
エコツアー/エコツーリズム推進法
生物多様性条約締約国会議
名古屋議定書
愛知目標IPBES
ラムサール条約
ワシントン条約
バイオミミクリ
植物工場
・廃棄物・3R
産業廃棄物/一般廃棄物
専ら物
排出事業者責任
災害廃棄物
3R/5R
資源有効利用促進法(改正リサイクル法)
容器包装リサイクル法
家電リサイクル法
小型家電リサイクル法
建設リサイクル法
食品リサイクル法
3分の1ルール
自動車リサイクル法
産業廃棄物税
ゼロエミッション
マテリアルリサイクル
サーマルリサイクル
ケミカルリサイクル
クローズドリサイクル
バーゼル条
ELV指令
WEEE指令
インバース・マニュファクチュアリング
ガス化溶融炉
コンポストアップサイクル
200年住宅
・地球温暖化対策
温室効果ガス
ティッピングポイント
国連気候変動枠組み条約
京都議定書/京都メカニズム
ポスト京都議定書
中期目標/長期目標
COP、COP/MOP
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)
主要経済国フォーラム(MEF)
ダーバン・プラットフォーム
ドーハ合意
CO2排出係数
排出枠/排出量取引
クレジット
CDM/JI
CER/VER
2国間クレジット
排出原単位
REDD(森林減少・劣化による排出の削減)
MRV
適応
温暖化対策推進法
京都議定書
目標達成計画
低炭素社会
地球温暖化対策税(環境税)
ピークアウト
RGGI(地域温室効果ガス・イニシアティブ)
キャップ・アンド・トレード
国内排出量取引制度
国内クレジット制度
セクター別アプローチ
環境自主行動計画
EUETS(欧州排出量取引制度)
カーボンオフセット
カーボンマネジメント
カーボンフットプリント(CFP)
カーボンニュートラルカーボンマイナス
カーボンディスクロージャープロジェクト
スコープ3
CO2削減貢献量ライフサイクルCO2(LCCO2)
エコポイント
環境配慮契約法
CO2回収・貯留(CCS)
気候工学(ジオエンジニアリング)
バイオプラスチック
屋上緑化/壁面緑化
・エネルギー
再生可能エネルギー/新エネルギー
太陽光発電
メガソーラー
風力発電
洋上風力発電
バイオマスエネルギー
小水力発電
バイナリー発電
太陽熱温水器
太陽熱発電
フィード・イン・タリフ(FIT)
グリッドパリティ
RPS法(新エネルギー等電気利用法)
IRENA(国際再生可能エネルギー機関)
省エネ法
EuP指令(エネルギー使用製品指令)
トップランナー制度
ZEH/ZEB
グリーン電力
グリーン熱証書
地域エネルギー管理システム(CEMS)
未利用熱
放射熱冷暖房
地中熱利用
氷蓄熱
コージェネレーション
スマートグリッド
スマートシティー
スマートハウス
スマートメーター
ゼロエミッション電源
電力自由化
新電力
発送電分離
電力融通
特定供給·
ネガワット
ピーク電力
水素エネルギー
水素ステーション
クリーンコールテクノロジー
石炭ガス化複合発電(IGCC)
ガスタービン複合発電(GTCC)
グリーンIT
グリーン物流
モーダルシフト
ハイブリッド
車電気自動車
プラグインハイブリッド車
ビークル・ツー・グリッド(V2G)
電動バイク
燃料電池車
クリーンディーゼル車
カーシェアリング
超小型モビリティ
バイオエタノール
バイオガソリン
バイオディーゼル(BDF)
DME(ジメチルエーテル)
GTL(ガス・ツー・リキッド)
クリーンディーゼル
燃費規制
燃料電池
SOFC(固体酸化物型燃料電池)
PEFC(固体高分子型燃料電池)
NAS電池
家庭用蓄電池
蓄電池戦略
ヒートポンプ超電導
超臨界水
エネルギーハーベスティング
炭化ケイ素/シリコンカーバイド
熱電素子
発電効率
LED照明
有機EL
人工光合成
シェールガス
オイルサンド/オイルシェール
メタンハイドレート
レアメタル(希少金属)
レアアース
海底熱水鉱床
廃炉
体内被ばく(内部被ばく)
除染
核燃料サイクル
放射性廃棄物核融合
高速増殖炉
プルサーマル
・経営・企業活動
環境報告ガイドライン
環境報告書/CSRリポート
統合報告書
GRI(グローバル・リポーティング・イニシアチブ)
トリプルボトムライン
エコ・パテントコモンズ
WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)
環境配慮促進法
PPPP(官民パートナーシップ)
ISO14001
ISO26000
ISO50001
中小企業向けEMS
ステークホルダー
CSR
ステークホルダー・ダイアログ
グローバルコンパクト
GSR
CSV
SRI(社会的責任投資)
ESG投資
環境格付け
グリーン金融(環境金融)
赤道原則(エクエーター原則)
エコファンド/SRIファンド
環境債務
環境会計
マテリアルフローコスト会計(MFCA)
ROC(炭素利益率)
ライフサイクルマネジメント(LCM)
LCA(ライフサイクルアセスメント)
ウオーターフットプリント
環境効率
ファクター
エコマーク
環境ラベル
グリーン調達/グリーン購入
CSR調達
グリーンウオッシュ
リスクコミュニケーション
解体容易設計
エコデザイン(環境配慮設計)
トレーサビリティー
EPR(拡大生産者責任)
グリーン経済
自然資本
レジリエントエコノミー
BOPビジネス
プロボノ
コーズリレーテッドマーケティング
倫理的消費
LOHAS(ロハス)
・化学物質、有害物質
エコチル調查
化審法(化学物質審查規制法)
PRTR/化管法(化学物質排出把握管理促進法)
SDS
REACH規則
RoHS指令
中国版RoHS
J-MOSS
GHS
JAMP
CLP規則
残留性有機污染物質(POPs)
ダイオキシン
PCB
DDT
環境ホルモン
アスベスト
典型7公害
公害防止管理者
排ガス規制
自動車NOx-PM法
大気污染防止法
東京大気污染訴訟
JC08モード
エアロゾル
PM2.5
VOC規制
越境大気汚染
上乗せ/横だし
水質汚濁防止法
BOD/CO
.土壌汚染対策法
ブラウンフィールド
エコテックス規格100
グリーンケミストリー
水銀条約
水俣病
オゾンホール
フロン/フロン回収・破壊法
モントリオール議定書
代替フロン
HFO-1234yf
ノンフロン(自然冷媒)
日経エコロジー厳選 環境・CSRキーワード事典
はじめに
最近、環境や社会、ガバナンスを投資判断に入れるESG投資という言葉を新聞やテレビで見聞きする機会が増えました。
中長期的な視点で企業の成長性を評価して投資する動きが活発になり、安定株主を増やしたい企業はESGの取り組みを積極的に発信する姿勢が求められています。今や環境問題をはじめとする社会課題の解決は、CSR(企業の社会的責任) の活動として位置付けるだけではなく、企業の成長を支えるビジネスとして継続して取り組む時代です。
2016年11月4日には、2020年以降の温暖化対策の国際枠組みである「パリ協定」が発効し、世界で温室効果ガスの削減活動が大きなうねりとなって広がっていくのは間違いないでしょう。巨大台風やゲリラ豪雨といった異常気象が日本でも頻繁に起きるようになり、2016年は世界の気温が過去最高を記録するともいわれています。温暖化問題は、企業の経営や私たちの暮らしにも大きな影響を及ぼしつつあります。
本書は、1999年創刊の環境・CSRの専門誌『日経エコロジー」が、旬やメディアでの頻出度合いを考慮して厳選した環境・CSR関連のキーワードをコンパクトに分かりやすく解説したものです。企業を評価する投資家の方や、情報を発信する企業のIR担当者の方にも役立てていただけるよう、ESG投資に関連するキーワードを充実させました。仕事や生活で気になった言葉が出てきたら、本書を開いていただければ幸いです。
2016年11月
日経エコロジー編集長 田中 太郎
contents
はじめに
キーワード索引
・ESG経営
21世紀金融行動原則
CDP
CSR
CSR調達/持続可能な調達
CSV
ESG格付け
ESG投資
GRI(グローバル・リポーティング・イニシアティブ)
GSR
PRI
SA8000
SDGs
SRI(社会的責任投資)
エコファンド/SRIファンド
エンゲージメント
環境会計
環境債務
環境報告ガイドライン
環境報告書/CSR
報告書/サステナビリティレポート
グリーンウオッシュ
グリーンボンド
グリーン金融 (環境金融)
グローバルコンパクト
コーポレート・ガバナンス・コード
座礁資產
社会的インパクト投資
ステークホルダー
ステークホルダーダイアログ
赤道原則(エクエーター原則)
第三者保証
統合報告書
トリプルボトムライン
日本版スチュワードシップコード
年金基金
米国サステナビリティ会計基準審議会 (SASB)
マテリアリティ
マテリアルフローコスト会計 (MFCA)
ユニバーサルオーナーシップ
リスクコミュニケーション
・地球温暖化対策
2°C目標
2国間クレジット制度
CDM/JI
CO2回収・貯留 (CCS)
CO2削減貢献量
CO2排出係数
EUETS(欧州排出量取引制度)
MRV
NDC(自国で定める貢献)
REDD(森林減少・劣化による排出の削減)
ROC(炭素利益率)
SBT (Science Based Targets)
屋上緑化/壁面緑化
温室効果ガス
温暖化對策推進法
カーボンオフセット
カーボンニュートラル
カーボンバジェット
カーボンフットプリント (CFP)
環境配慮契約法
気候工学(ジオエンジニアリング)
気候変動に関する政府間パネル (IPCC)
気候变動組条約
気候モデル
クレジット
炭素価格
地球温暖化対策計画
地球温暖化対策税(環境税)
中期目標/長期目標
低炭素社会実行計画
ティッピングポイント
適応
ネガティブエミッション
ハイエイダス
排出枠/排出量取引
バイオブラスチック
パリ協定
ピークアウト
ブルーカーボン
ミッションイノベーション
緑の気候基金(GCF)
ライフサイクルCO2 (LCCO2)
・エネルギー
EuP指令(エネルギー使用製品指令)
LED照明
NAS電池
PEFC(固体高分子型燃料電池)
SOFC(固体酸化物型燃料電池)
ZEH/ZEB
インバランス料金
宇宙太陽光発電
エネルギーハーベスティング
オイルサンド/オイルシェール
カーシェアリング
海底熱水鉆床
核燃料サイクル
ガスシステム改革
ガスタービン複合発電 (GTCC)
仮想発電所 (VPP)
家庭用蓄電池
クリーンコールテクノロジー
クリーンディーゼル車
グリーン電力
グリーン熱証書
グリーン物流
グリッドパリティ
建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)
ユージェネレーション
再生可能エネルギー/新エネルギー
シェールガス
事業者クラス分け評価制度
自己託送
省エネ法
小水力発電
人工光合成
水素エネルギー
水素ステーション
スマートグリッド
スマートシティー
スマートハウス
スマートメーター
石炭ガス化複合発電(IGCC)
ゼロエミッション電源
太陽光発電
太陽熱温水器
太陽熱発電
炭化ケイ素/シリコンカーバイド
地域エネルギー管理システム(CEMS)
地中熱利用 超小型モビリティ
デマンドレスポンス
電気自動車(EV)
電力自由化
トップランナー制度
ネガワット
燃料電池
燃料電池車
バイオエタノール
バイオマス産業都市
バイオマス発電
バイナリー発電
ハイブリッド車
発送電分離
ピーク電力
ビークル・ツー・グリッド(V2G)
ヒートポンプ
氷蓄熱
フィード・イン・タリフ (FIT)
風力発電
部分供給
プラグインハイブリッド車
ベース電源
放射熱冷暖房
未利用熱
メタンハイドレート
モーダルシフト
有機EL
レアアース
レアメタル(希少金属)
・資源循環・廃棄物
3R/5R
3分の1ルール
ELV指令
EPR(拡大生産者責任)
ISO18600
TMR(関与物質総量)
WEEE
アップサイクル
インバースマニュファクチュアリング
エコデザイン(環境配慮設計)
家電リサイクル法
ガス化溶融炉
クローズドリサイクル
ケミカルリサイクル
建設リサイクル法
小型家電リサイクル法
サーキュラーエコノミー
サーマルリサイクル
災害廃棄物
産業廃棄物,一般廃棄物
産業廃棄物税
シェアリングエコノミー
資源有効利用促進法(改正リサイクル法)
自動車リサイクル法
食品リサイクルループ
食品リサイクル法
処理困難通知
ゼロエミッション
電子マニフェスト
都市鉱山
バーゼル条約
排出事業者責任
フードバンク
放射性廃棄物
マテリアルリサイクル
水循環基本法
メカニカルリサイクル
専ら物
容器包装リサイクル法
・化学物質・有害物質
BOD/COD
CLP規則
DDT
GHS
J-Moss
PCB
PM2.5
PRTR/化管法(化学物質排出把握管理促進法)
REACH規則
RoHS指令
SDS
VOC規制
アスベスト
上乗せ/横だし
エアロゾル
エコチル調査
エコテックス規格100
越境大気汚染
オゾンホール
化学物質情報伝達スキーム
化審法(化学物質審査規制法)
環境ホルモン
グリーンケミストリー
残留性有機汚染物質 (POPs)
自動車NOx・PM法
水銀条約
水銀法
水質污濁防止法
ダイオキシン
代替フロン
大気汚染防止法
中国版REACH
中国版RoHS
土壌汚染対策法
ノンフロン(自然冷媒)
ファイトレメディエーション
ブラウンフィールド
フロン排出抑制法
モントリオール議定書
水俣病
・生物多様性
ABS(遺伝資源へのアクセスと利益配分)
ASC認証
CDP水/森
IPBES
WET
愛知目標
遺伝子組み換え
ウオーターフットプリント
エコツアー/エコツーリズム推進法
外来種
完全養殖
漁業認証
合法伐採木材利用促進法
自然資本
植物工場
森林認証
生態系サービス
生物多樣性
生物多様性オフセット
生物多樣性條約締約会議
絶滅危惧種/レッドデータブック
名古屋議定書
バイオミミクリー
バラスト水
ビオトープ
森里川海
ラムサール条約
ワシントン条約
・環境全般
BOPEビジネス
eco檢定(環境社会檢定試驗)
EPA(米環境保護局)
ISO14001
ISO20121
IS020400
ISO26000
ISO50001
ISO55001
ISOガイド83
LCA(ライフサイクルアセスメント)
WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)
アジェンダ21
アクション21
エコマーク
エルニーニョ現象/ラニーニャ現象
海洋汚染防止条約
環境ラベル
環境教育推進法
環境效率
環境未来都市
グリーン経済
グリーン調達/グリーン購入
ユーズリレーテッドマーケティング
国連人間環境会議
コンパクトシティー
酸性雨
地球サミット
トレーサビリティー
ハザード/リスク
バックキャスティング
バリューチェーン
ヒートアイランド現象
ファクター
ワードマイレージ
プロボノ
水ストレス
ヨハネスブルグ地球サミット
予防原則
