日経エコロジー厳選 環境キーワード事典




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はじめに

『日経エコロジー厳選環境キーワード事典』を手に取っていただき、ありがとうございます。本書は今年創刊15周年を迎える環境関連の月刊誌『日経エコロジー』の「キーワード」コラムで掲載した用語解説に、最新情報を加えて再編集したものです。

2011年の東日本大震災と、それに続く東京電力福島第一原子力発電所の事故により、日本の環境・エネルギー政策は抜本的な変革を迫られています。また、環境問題に対応する経営の在り方や、国民全体として環境問題にどう向き合うかも一層真剣に考えなくてはなりません。日々報じられるニュースや会議などで見たり聞いたりする環境用語を読み解く一助として、このキーワード事典を企画しました。

解説では、その用語の意味だけではなく、用語に関する歴史や最新動向も記載しています。環境にあまり詳しくない方でも、解説を読むことで世界を俯瞰できるとともに、この先の時代を読み解くヒントが見えてくることでしょう。企業の環境部はもちろん、経営企画や製品開発など、環境に携わる幅広い業務で役立てていただけると自負しております。また、環境政策に携わる国や自治体の担当者、環境NGO/NPOの方、環境関連学部の学生さんなども、実務や学習でご利用ください。

2014年1月
日経エコロジー編集長 谷口徹也

日経エコロジー (編集)
出版社 : 日経BP (2014/1/17) 、出典:出版社HP

目次

はじめに
キーワード索引

・環境全般
異常気象
酸性雨
海の深層大循環
炭素循環
地球寒冷化説
水ストレス
気候モデル
エルニーニョ現象/ラニーニャ現象
ヒートアイランド現象
グリーンタイド(緑潮)
バックキャスティング
予防原則
ハザード/リスク
バーチャル・ウオーター
国民総幸福度(GNH)
戦略的環境アセスメント(SEA)
エコイノベーション
グリーン・ニューディール
緑の雇用
復興庁
環境未来都市
エコロジカル・フットプリント
都市鉱山
コンパクトシティー
eco検定
環境教育推進法
環境家計簿
エコバッグ
フードマイレージ
動物の福祉
環境NGO/環境NPO
国連人間環境会議
地球サミット
アジェンダ21
ヨハネスブルグ地球サミット
リオ+20(リオプラス20)
オーフス条約
海洋汚染防止条約
EPA(米環境保護局)
環境基準
環境法
環境税

・生物多様性
生物多様性
生態系サービス
生物多様性オフセット
外来種
バラスト水
自然再生
絶滅危惧種/レッドデータブック
里山
ビオトープ
遺伝子組み換え
ABS(遺伝資源へのアクセスと利益配分)
完全養殖
漁業認証
森林認証
エコツアー/エコツーリズム推進法
生物多様性条約締約国会議
名古屋議定書
愛知目標IPBES
ラムサール条約
ワシントン条約
バイオミミクリ
植物工場

・廃棄物・3R
産業廃棄物/一般廃棄物
専ら物
排出事業者責任
災害廃棄物
3R/5R
資源有効利用促進法(改正リサイクル法)
容器包装リサイクル法
家電リサイクル法
小型家電リサイクル法
建設リサイクル法
食品リサイクル法
3分の1ルール
自動車リサイクル法
産業廃棄物税
ゼロエミッション
マテリアルリサイクル
サーマルリサイクル
ケミカルリサイクル
クローズドリサイクル
バーゼル条
ELV指令
WEEE指令
インバース・マニュファクチュアリング
ガス化溶融炉
コンポストアップサイクル
200年住宅

・地球温暖化対策
温室効果ガス
ティッピングポイント
国連気候変動枠組み条約
京都議定書/京都メカニズム
ポスト京都議定書
中期目標/長期目標
COP、COP/MOP
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)
主要経済国フォーラム(MEF)
ダーバン・プラットフォーム
ドーハ合意
CO2排出係数
排出枠/排出量取引
クレジット
CDM/JI
CER/VER
2国間クレジット
排出原単位
REDD(森林減少・劣化による排出の削減)
MRV
適応
温暖化対策推進法
京都議定書
目標達成計画
低炭素社会
地球温暖化対策税(環境税)
ピークアウト
RGGI(地域温室効果ガス・イニシアティブ)
キャップ・アンド・トレード
国内排出量取引制度
国内クレジット制度
セクター別アプローチ
環境自主行動計画
EUETS(欧州排出量取引制度)
カーボンオフセット
カーボンマネジメント
カーボンフットプリント(CFP)
カーボンニュートラルカーボンマイナス
カーボンディスクロージャープロジェクト
スコープ3
CO2削減貢献量ライフサイクルCO2(LCCO2)
エコポイント
環境配慮契約法
CO2回収・貯留(CCS)
気候工学(ジオエンジニアリング)
バイオプラスチック
屋上緑化/壁面緑化

日経エコロジー (編集)
出版社 : 日経BP (2014/1/17) 、出典:出版社HP

・エネルギー
再生可能エネルギー/新エネルギー
太陽光発電
メガソーラー
風力発電
洋上風力発電
バイオマスエネルギー
小水力発電
バイナリー発電
太陽熱温水器
太陽熱発電
フィード・イン・タリフ(FIT)
グリッドパリティ
RPS法(新エネルギー等電気利用法)
IRENA(国際再生可能エネルギー機関)
省エネ法
EuP指令(エネルギー使用製品指令)
トップランナー制度
ZEH/ZEB
グリーン電力
グリーン熱証書
地域エネルギー管理システム(CEMS)
未利用熱
放射熱冷暖房
地中熱利用
氷蓄熱
コージェネレーション
スマートグリッド
スマートシティー
スマートハウス
スマートメーター
ゼロエミッション電源
電力自由化
新電力
発送電分離
電力融通
特定供給·
ネガワット
ピーク電力
水素エネルギー
水素ステーション
クリーンコールテクノロジー
石炭ガス化複合発電(IGCC)
ガスタービン複合発電(GTCC)
グリーンIT
グリーン物流
モーダルシフト
ハイブリッド
車電気自動車
プラグインハイブリッド車
ビークル・ツー・グリッド(V2G)
電動バイク
燃料電池車
クリーンディーゼル車
カーシェアリング
超小型モビリティ
バイオエタノール
バイオガソリン
バイオディーゼル(BDF)
DME(ジメチルエーテル)
GTL(ガス・ツー・リキッド)
クリーンディーゼル
燃費規制
燃料電池
SOFC(固体酸化物型燃料電池)
PEFC(固体高分子型燃料電池)
NAS電池
家庭用蓄電池
蓄電池戦略
ヒートポンプ超電導
超臨界水
エネルギーハーベスティング
炭化ケイ素/シリコンカーバイド
熱電素子
発電効率
LED照明
有機EL
人工光合成
シェールガス
オイルサンド/オイルシェール
メタンハイドレート
レアメタル(希少金属)
レアアース
海底熱水鉱床
廃炉
体内被ばく(内部被ばく)
除染
核燃料サイクル
放射性廃棄物核融合
高速増殖炉
プルサーマル

・経営・企業活動
環境報告ガイドライン
環境報告書/CSRリポート
統合報告書
GRI(グローバル・リポーティング・イニシアチブ)
トリプルボトムライン
エコ・パテントコモンズ
WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)
環境配慮促進法
PPPP(官民パートナーシップ)
ISO14001
ISO26000
ISO50001
中小企業向けEMS
ステークホルダー
CSR
ステークホルダー・ダイアログ
グローバルコンパクト
GSR
CSV
SRI(社会的責任投資)
ESG投資
環境格付け
グリーン金融(環境金融)
赤道原則(エクエーター原則)
エコファンド/SRIファンド
環境債務
環境会計
マテリアルフローコスト会計(MFCA)
ROC(炭素利益率)
ライフサイクルマネジメント(LCM)
LCA(ライフサイクルアセスメント)
ウオーターフットプリント
環境効率
ファクター
エコマーク
環境ラベル
グリーン調達/グリーン購入
CSR調達
グリーンウオッシュ
リスクコミュニケーション
解体容易設計
エコデザイン(環境配慮設計)
トレーサビリティー
EPR(拡大生産者責任)
グリーン経済
自然資本
レジリエントエコノミー
BOPビジネス
プロボノ
コーズリレーテッドマーケティング
倫理的消費
LOHAS(ロハス)

・化学物質、有害物質
エコチル調查
化審法(化学物質審查規制法)
PRTR/化管法(化学物質排出把握管理促進法)
SDS
REACH規則
RoHS指令
中国版RoHS
J-MOSS
GHS
JAMP
CLP規則
残留性有機污染物質(POPs)
ダイオキシン
PCB
DDT
環境ホルモン
アスベスト
典型7公害
公害防止管理者
排ガス規制
自動車NOx-PM法
大気污染防止法
東京大気污染訴訟
JC08モード
エアロゾル
PM2.5
VOC規制
越境大気汚染
上乗せ/横だし
水質汚濁防止法
BOD/CO
.土壌汚染対策法
ブラウンフィールド
エコテックス規格100
グリーンケミストリー
水銀条約
水俣病
オゾンホール
フロン/フロン回収・破壊法
モントリオール議定書
代替フロン
HFO-1234yf
ノンフロン(自然冷媒)

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出版社 : 日経BP (2014/1/17) 、出典:出版社HP