日経エコロジー厳選 環境・CSRキーワード事典
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はじめに
最近、環境や社会、ガバナンスを投資判断に入れるESG投資という言葉を新聞やテレビで見聞きする機会が増えました。
中長期的な視点で企業の成長性を評価して投資する動きが活発になり、安定株主を増やしたい企業はESGの取り組みを積極的に発信する姿勢が求められています。今や環境問題をはじめとする社会課題の解決は、CSR(企業の社会的責任) の活動として位置付けるだけではなく、企業の成長を支えるビジネスとして継続して取り組む時代です。
2016年11月4日には、2020年以降の温暖化対策の国際枠組みである「パリ協定」が発効し、世界で温室効果ガスの削減活動が大きなうねりとなって広がっていくのは間違いないでしょう。巨大台風やゲリラ豪雨といった異常気象が日本でも頻繁に起きるようになり、2016年は世界の気温が過去最高を記録するともいわれています。温暖化問題は、企業の経営や私たちの暮らしにも大きな影響を及ぼしつつあります。
本書は、1999年創刊の環境・CSRの専門誌『日経エコロジー」が、旬やメディアでの頻出度合いを考慮して厳選した環境・CSR関連のキーワードをコンパクトに分かりやすく解説したものです。企業を評価する投資家の方や、情報を発信する企業のIR担当者の方にも役立てていただけるよう、ESG投資に関連するキーワードを充実させました。仕事や生活で気になった言葉が出てきたら、本書を開いていただければ幸いです。
2016年11月
日経エコロジー編集長 田中 太郎
contents
はじめに
キーワード索引
・ESG経営
21世紀金融行動原則
CDP
CSR
CSR調達/持続可能な調達
CSV
ESG格付け
ESG投資
GRI(グローバル・リポーティング・イニシアティブ)
GSR
PRI
SA8000
SDGs
SRI(社会的責任投資)
エコファンド/SRIファンド
エンゲージメント
環境会計
環境債務
環境報告ガイドライン
環境報告書/CSR
報告書/サステナビリティレポート
グリーンウオッシュ
グリーンボンド
グリーン金融 (環境金融)
グローバルコンパクト
コーポレート・ガバナンス・コード
座礁資產
社会的インパクト投資
ステークホルダー
ステークホルダーダイアログ
赤道原則(エクエーター原則)
第三者保証
統合報告書
トリプルボトムライン
日本版スチュワードシップコード
年金基金
米国サステナビリティ会計基準審議会 (SASB)
マテリアリティ
マテリアルフローコスト会計 (MFCA)
ユニバーサルオーナーシップ
リスクコミュニケーション
・地球温暖化対策
2°C目標
2国間クレジット制度
CDM/JI
CO2回収・貯留 (CCS)
CO2削減貢献量
CO2排出係数
EUETS(欧州排出量取引制度)
MRV
NDC(自国で定める貢献)
REDD(森林減少・劣化による排出の削減)
ROC(炭素利益率)
SBT (Science Based Targets)
屋上緑化/壁面緑化
温室効果ガス
温暖化對策推進法
カーボンオフセット
カーボンニュートラル
カーボンバジェット
カーボンフットプリント (CFP)
環境配慮契約法
気候工学(ジオエンジニアリング)
気候変動に関する政府間パネル (IPCC)
気候变動組条約
気候モデル
クレジット
炭素価格
地球温暖化対策計画
地球温暖化対策税(環境税)
中期目標/長期目標
低炭素社会実行計画
ティッピングポイント
適応
ネガティブエミッション
ハイエイダス
排出枠/排出量取引
バイオブラスチック
パリ協定
ピークアウト
ブルーカーボン
ミッションイノベーション
緑の気候基金(GCF)
ライフサイクルCO2 (LCCO2)
・エネルギー
EuP指令(エネルギー使用製品指令)
LED照明
NAS電池
PEFC(固体高分子型燃料電池)
SOFC(固体酸化物型燃料電池)
ZEH/ZEB
インバランス料金
宇宙太陽光発電
エネルギーハーベスティング
オイルサンド/オイルシェール
カーシェアリング
海底熱水鉆床
核燃料サイクル
ガスシステム改革
ガスタービン複合発電 (GTCC)
仮想発電所 (VPP)
家庭用蓄電池
クリーンコールテクノロジー
クリーンディーゼル車
グリーン電力
グリーン熱証書
グリーン物流
グリッドパリティ
建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)
ユージェネレーション
再生可能エネルギー/新エネルギー
シェールガス
事業者クラス分け評価制度
自己託送
省エネ法
小水力発電
人工光合成
水素エネルギー
水素ステーション
スマートグリッド
スマートシティー
スマートハウス
スマートメーター
石炭ガス化複合発電(IGCC)
ゼロエミッション電源
太陽光発電
太陽熱温水器
太陽熱発電
炭化ケイ素/シリコンカーバイド
地域エネルギー管理システム(CEMS)
地中熱利用 超小型モビリティ
デマンドレスポンス
電気自動車(EV)
電力自由化
トップランナー制度
ネガワット
燃料電池
燃料電池車
バイオエタノール
バイオマス産業都市
バイオマス発電
バイナリー発電
ハイブリッド車
発送電分離
ピーク電力
ビークル・ツー・グリッド(V2G)
ヒートポンプ
氷蓄熱
フィード・イン・タリフ (FIT)
風力発電
部分供給
プラグインハイブリッド車
ベース電源
放射熱冷暖房
未利用熱
メタンハイドレート
モーダルシフト
有機EL
レアアース
レアメタル(希少金属)
・資源循環・廃棄物
3R/5R
3分の1ルール
ELV指令
EPR(拡大生産者責任)
ISO18600
TMR(関与物質総量)
WEEE
アップサイクル
インバースマニュファクチュアリング
エコデザイン(環境配慮設計)
家電リサイクル法
ガス化溶融炉
クローズドリサイクル
ケミカルリサイクル
建設リサイクル法
小型家電リサイクル法
サーキュラーエコノミー
サーマルリサイクル
災害廃棄物
産業廃棄物,一般廃棄物
産業廃棄物税
シェアリングエコノミー
資源有効利用促進法(改正リサイクル法)
自動車リサイクル法
食品リサイクルループ
食品リサイクル法
処理困難通知
ゼロエミッション
電子マニフェスト
都市鉱山
バーゼル条約
排出事業者責任
フードバンク
放射性廃棄物
マテリアルリサイクル
水循環基本法
メカニカルリサイクル
専ら物
容器包装リサイクル法
・化学物質・有害物質
BOD/COD
CLP規則
DDT
GHS
J-Moss
PCB
PM2.5
PRTR/化管法(化学物質排出把握管理促進法)
REACH規則
RoHS指令
SDS
VOC規制
アスベスト
上乗せ/横だし
エアロゾル
エコチル調査
エコテックス規格100
越境大気汚染
オゾンホール
化学物質情報伝達スキーム
化審法(化学物質審査規制法)
環境ホルモン
グリーンケミストリー
残留性有機汚染物質 (POPs)
自動車NOx・PM法
水銀条約
水銀法
水質污濁防止法
ダイオキシン
代替フロン
大気汚染防止法
中国版REACH
中国版RoHS
土壌汚染対策法
ノンフロン(自然冷媒)
ファイトレメディエーション
ブラウンフィールド
フロン排出抑制法
モントリオール議定書
水俣病
・生物多様性
ABS(遺伝資源へのアクセスと利益配分)
ASC認証
CDP水/森
IPBES
WET
愛知目標
遺伝子組み換え
ウオーターフットプリント
エコツアー/エコツーリズム推進法
外来種
完全養殖
漁業認証
合法伐採木材利用促進法
自然資本
植物工場
森林認証
生態系サービス
生物多樣性
生物多様性オフセット
生物多樣性條約締約会議
絶滅危惧種/レッドデータブック
名古屋議定書
バイオミミクリー
バラスト水
ビオトープ
森里川海
ラムサール条約
ワシントン条約
・環境全般
BOPEビジネス
eco檢定(環境社会檢定試驗)
EPA(米環境保護局)
ISO14001
ISO20121
IS020400
ISO26000
ISO50001
ISO55001
ISOガイド83
LCA(ライフサイクルアセスメント)
WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)
アジェンダ21
アクション21
エコマーク
エルニーニョ現象/ラニーニャ現象
海洋汚染防止条約
環境ラベル
環境教育推進法
環境效率
環境未来都市
グリーン経済
グリーン調達/グリーン購入
ユーズリレーテッドマーケティング
国連人間環境会議
コンパクトシティー
酸性雨
地球サミット
トレーサビリティー
ハザード/リスク
バックキャスティング
バリューチェーン
ヒートアイランド現象
ファクター
ワードマイレージ
プロボノ
水ストレス
ヨハネスブルグ地球サミット
予防原則
