日経キーワード 2020-2021

はじめに

本書は、経済や産業、次世代技術、流通、デジタル、社会、文化などについて、最近の動きを14のテーマに分類し、それぞれの傾向を読み解くキーワードとその解説を掲載しています。自分が知りたい、または苦手としているテーマを読めば、その分野のキーワード、現状や将来の課題などが理解できるでしょう。各テーマの最後には、「確認チェック」を掲載しています。理解度を確認してみてください。

 

巻頭には、「平成から令和へ身近なモノの30年」を掲載。時代の変遷を実感できるようにしました。巻末の資料編は「基礎用語ミニ辞典」、「日経MJヒット商品番付」を掲載。「基礎用語 ミニ辞典」は知っておきたい基礎的な用語を集めました。用語の意味を理解できれば、新聞などのニュースを読むとき、出来事の意味や今後の流れなどが分かりやすいはずです。

また、巻末の索引を使えば知りたいキーワードを簡単に探せます。ニュースなどで意味が分からない言葉が出てきたときは、調べてみてください。就職を目指す学生なら、本書を読んでおけば時事問題に強くなるはずです。社会人であれば、最低限知っておきたい用語の基礎知識を身に付けることができます。スキルアップや資格・検定試験対策の一助としても役立ててください。

日経HR編集部

日経HR編集部 (著, 編集)
出版社: 日経HR; 2020-2021年度版 (2019/12/6)、出典:出版社HP

本書の役立て方

ニュースの言葉や内容がよく分からないときに!
●索引でキーワードを調べる
●知りたいテーマの動きや新しい話題をしっかりインプット
●各テーマでキーワードとなっている言葉とその意味、背景を理解できる

就職・転職活動、資格、受験、公務員試験対策に!
●志望業界に関連するテーマを読む
●業界の現状・課題、キーワードが分かり、時事・一般常識にも強くなることで、
エントリーシート、面接、小論文、筆記試験対策になる
●社会問題の理解度、着眼点で差がつく

ビジネスパーソンとして必要な基礎知識を得るために!
●本書を全体的に読んでみる
●経済・産業・社会の重要テーマを理解でき、ビジネスカがアップ
●ニュースを見たり、読んだりするときに、内容を理解しやすい

日経HR編集部 (著, 編集)
出版社: 日経HR; 2020-2021年度版 (2019/12/6)、出典:出版社HP

目次

平成から令和へ身近なモノの30年
1 携帯電話
2 自動車
3 ロボット
4 マンガ
5 音楽
6 テレビ
7 ペットボトル飲料
8 ビール

はじめに、本書の役立て方

テーマ1 日本経済

ESG投資/iDeCo(イデコ)/イニシャル・コイン・オファリング(ICO)/インバウンド消費/インフレターゲット/インボイス(税額票)/エンゲル係数/円借款/円高・円安の動き/海外企業による対日直接投資/海外直接投資(対外直接投資)/家計金融資産/仮想通貨(暗号資産)/規制改革/基礎的財政収支(プライマリー・バランス)/キャッシュレス決済/銀行カードローン問題/クラウドファンディング/軽減税率/経常収支と貿易収支/国際会計基準/国民負担率/シェアリングエコノミー/地震保険/実質金利/実質賃金/消費活動指数/新紙幣発行/スチュワードシップ・コード/スマホ決済/政策金利/ダイナミックプライシング/長期金利/展望レポート/東証再編(プレミアム市場)/東証マザーズ指数先物/日経平均株価/日本銀行の金融政策/日本の政府債務残高/年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)/フィンテック/プライムレート/法人実効税率/ボラティリティー・インデックス(VIX指数)/マイナス金利

テーマ2 世界経済

Libra/TPP11/グリーンボンド(環境債)/国際決済システム/主要国首脳会議(G20サミット)/ スワップ協定(通貨交換協定)/世界経済フォーラム(ダボス会議)/世界の金融政策/租税回避地 (タックスヘイブン)/デジタル課税ルール/東アジア地域包括的経済連携 (RCEP) /米中貿易摩 察/邦銀の海外事業展開/保護主義

【アジア】アジアインフラ投資銀行(AIIB)/アジア開発銀行(ADB)
【アメリカ】ドッド・フランク法(金融規制改革法)/トランプ政権の経済政策1(米国内)/トランプ政権の経済政策2(日本企業への影響)/米連邦公開市場委員会(FOMC)
【中国】一帯一路/中国経済の現状
【北米・中米】USMCA(米国・メキシコ・カナダ協定)
【南米】太平洋同盟
【ヨーロッパ】GDPR(一般データ保護規則)/欧州中央銀行(ECB)

テーマ3 国内政治

2019年国会、重要法案の行方/2019年地方選挙の行方/安倍首相の外交/安全保障関連法(集団的自衛権)/一票の格差とアダムズ方式/インフラ輸出/携帯料金見直し/公文書管理制度/候 補者男女均等法/参院選(2019年)/消費税増税/女性活躍推進法/ソサエティー5.0/たばこ増税/デジタルファースト法/統合型リゾート(IR)/日欧経済連携協定(EPA)/日本国憲法の改正手続に関する法律/半導体原料輸出規制(日韓関係悪化)/普天間基地移設問題/ふるさと納税/毎月勤労統計不正/マイナンバー制度/陸上イージス/老後資金問題

テーマ4 国際社会

SDGs(持続可能な開発のための2030アジェンダ)/アマゾン森林火災/核兵器禁止条約の批准停滞/ソフトターゲット/難民7000万人突破/米朝首脳会談/ポピュリズム

【アジア】カシミール問題/北朝鮮の外交/中国製造2025/同性婚合法化(台湾)/日韓関係の悪化/香港デモ/ロヒンギャ難民問題
【オセアニア】ニュージーランドモスク銃乱射事件
【中東】イランをめぐる動向/過激派組織「イスラム国」(IS)/シリア内戦
【北米】トランプ大統領の動向
【中南米】移民問題(移民キャラバン)/ベネズエラ人道危機
【ヨーロッパ】Brexit(英国のEU離脱)/欧州議会選挙2019/ノートルダム大聖堂火災/フランス大 規模デモ/リスボン条約
【ロシア】プーチン政権の動き/北方領土問題

テーマ5 業界・企業

CASE / EVシフト/GAFA / Maas /越境 EC(電子商取引)/オンデマンド型保険/格安航空 会社(LCC)/グローバルGAP/原産地規則(ROO)/コネクテッドカー(つながる車)/コンビニ24 時間営業問題/シェアオフィス(コワーキングスペース)/ステルス値上げ(シュリンクフレーション)/スマホゲーム市場/施工不良問題/空飛ぶクルマ/ゾンビ企業/第4次産業革命/地銀再編/定額制サービス(サブスクリプション)/電子たばこ・加熱式たばこ/電力・ガス小売り自由化/ドラッグストア再編/日産問題(カルロス・ゴーン逮捕)/ネット通販とスーパーの連携/物流危機/プラットフォーマー/プロ経営者/無形資産/メガファーマ/モーダルシフト/ユニコーン/ライドシェア/ワークマン

テーマ6 雇用・労働

AI(人工知能)と労働市場(AI人材)/インターンシップ/改正出入国管理法/改正労働契約法/改正労働者派遣法/学生の「売り手市場」続く/株式報酬制度/感情労働/企業統治指針(コーポレートガバナンスコード)/高度プロフェッショナル制度/高年齢者雇用安定法/最低賃金/社外取締役のなり手不足/退職代行サービス/ダイバーシティ/同一労働同一賃金/特定技能/内部 通報制度/働き方改革スタート/ハラスメントの社会問題化/パラレルキャリア/人手不足/役員報酬

テーマ7 国土・都市・人口

空き家条例/インフラの老朽化問題/限界集落/減反政策終了/合計特殊出生率/耕作放棄地/国家戦略特区/重要物流道路/消滅可能性都市/水道事業民営化/生産緑地2022年問題 /世界ジオパーク(ユネスコ世界ジオパーク)/接続水域/全国地震動予測地図/東京一極集中(日本の人口)/特別警報/都市のスポンジ化/南海トラフ地震/日本の領土問題/農地バンク/噴火警戒レベル/領海と排他的経済水域

テーマ8 資源・環境

LNGの動向(北極圏生産、プラント会社、アジア需要増)/異常気象・極端気象/エネルギー基本計画/カーボンプライシング (排出量取引)/気候変動枠組条約締約国会議(COP)/激甚災害/原子力規制委員会/国際捕鯨委員会(IWC)から脱退(商業捕鯨・調査捕鯨)/固定価格買い取り制 度/再生可能エネルギー/シェールガス・シェールオイル/食品ロス/植物工場/水素発電/スマートグリッド(次世代電力網)・スマートメーター(次世代電力計) /地球温暖化対策のための税(環境税)/特定外来生物/トータルガスマネジメント/日本の漁獲高/バイオマス発電/プラスチックごみの規制/メタンハイドレート/レアメタル(希少金属)・レアアース(希土類元素)

テーマ9 デジタル

CGM / e-Sports(eスポーツ) / IoT (アイオーティー Internet of Things) / O2O(オーツーオー Online to Offline)/YouTuber・VTuber /ウェアラブル端末/格安スマホ/仮想移動体通信事業者(MVNO)/クラウドゲーム/情報銀行/信用スコア/スマートシティー/データエコノミー/データサイエンティスト/デジタルトランスフォーメーション/ハッカソン/ビッグデータ/標的型メール攻撃・ランサムウェア/ブロックチェーン/ホワイトハッカー

テーマ10 次世代技術

3Dプリンター/4K・8Kテレビ/5G / AI(人工知能)/AIスピーカー / BIM(ビルディング・インフォ メーション・モデリング)/RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)/VR・AR・MR/イプシロン/宇宙ごみ(スペースデブリ)/宇宙ベンチャー/ゲノム編集食品/再使用ロケット/次世代自動車/次世代主力ロケット(H3ロケット)/自動運転/準天頂衛星「みちびき」/植物肉/生体認証/セルロースナノファイバー(CNF、植物由来の新素材)/蓄電池システム/超ハイテン/ドローン/バイオディーゼル燃料/バイオプラスチック/はやぶさ2/ヒトゲノム計画/ブラックホール観測/有機EL(エレクトロルミネッセンス)パネル/ロボット産業

テーマ11 医療・福祉

AI創薬/iPS細胞の実用化/医療事故調査制度/遠隔診療(オンライン診療)/介護保険法改正/がんゲノム医療/機能性表示食品/血管年齢/公認心理師/子供の貧困/混合介護/サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)/再生医療/新型出生前診断/診療報酬改定/成功報酬型(薬価制度)/精神疾患の労災申請/成年後見制度/待機老人・団塊世代の「2025年問題」/認知症/年金の支給開始年齢/はしか(麻しん)流行/豚コレラ/保育士の待遇改善/薬剤耐性菌

テーマ12 社会・生活

#KuToo / 8050 問題/ LGBT / アドレスホッパー/アポ電詐欺/アポ電強盗/強制不妊訴訟/クルーズトレイン/高齢者の交通事故/国際観光旅客税(出国税)/コト消費/児童虐待/祝日変更/宿泊税/受動喫煙防止条例/超高齢社会/地理的表示 (GI) 保護制度/通訳案内士制度/豊洲市場/日本版DMO(観光地経営組織)/バイトテロ/ハラル認証/夫婦別姓/フェイクニュース/ヘイトスピーチ(憎悪表現)対処法/訪日客数の政府目標/暴力団排除条例/ミレニアル世代/民泊/リレーアタック/令和(改元)

テーマ13 教育

STEM/STEAM教育/アクティブ・ラーニング/医学部不適切入試/いじめ防止対策推進法/英語教育の早期化/エドテック/エルサゲート/教員の働き方改革/高等教育の修学支将新制度/国際バカロレア(IB)/世界大学ランキング/専門職大学・専門職短期大学/大学入試改革①大学入試改革の概要/大学入試改革の共通テストの動向/デジタル教科書正式導入/プログラミング教育の必修化/幼保無償化/リーディングスキルテスト/リカレント教育

テーマ14 文化・スポーツ

2019年ラグビーワールドカップ/アスリートの引退/嵐活動休止/井岡一翔・井上尚弥/池井戸潤/イチロー引退/大坂なおみ/大谷翔平/落合陽一/キングダム/キン肉マン40周年/クールジャパン戦略/久保建英/サニブラウン/タイガー・ウッズ/チケット不正転売/東京五輪・パラリンピックへ向けた準備(チケット発売開始)/仲邑菫/日本遺産/八村塁/ボヘミアン・ラプソディ/百舌鳥・古市古墳群/闇営業/吉野彰

日経HR編集部 (著, 編集)
出版社: 日経HR; 2020-2021年度版 (2019/12/6)、出典:出版社HP

資料編1 基礎用語ミニ辞典

【経済・金融】
GDPデフレーター / J-REIT / LBO / LIBOR(ライボー)/MSCI指数/ROE(効率よく稼ぐ力)/TIBOR(タイボー) / TOB、MBO /赤字国債/インフレとデフレ/エンジェル税制/外国為替証拠金取引(FX)/ 外需型産業と内需型産業/確定拠出年金(DC年金)/株価指数/株式含み益・含み損/株式持ち合い/為替相場/機械受注統計/企業倒産件数/企業物価指数(CGPI)/キャッシュフロー経営/競争力ランキング/銀行の自己資本比率/金融商品取引法/金融持ち株会社/クレジット・クランチ(信用収縮)/クレジット・デフォルト・スワップ/景気ウオッチャー調査/景気動向指数(CI)/減損損失/現代貨幣理論(MMT) /鉱工業生産指数/国内総生産(GDP)/コ マーシャルペーパー(CP)/サーキットブレカー制度/債券・証券の格付け/サムライ債(Samurai bond)/時価会計/自社株買い/失業率と求人倍率/需給ギャップ(GDPギャップ)/上場投資信託(ETF)/消費者物価指数(CPI)/新型オペレーション(新型オペ)/新規株式公開(IPO)/新設住宅着工戸数/新発10年物国債利回り/ストックオプション/税効果会計/潜在成長率/想定為替レート/ソブリン・ウエルス・ファンド/通貨バスケット制/ディスクロージャー/デリバティブ/動 産担保融資(ABL)/ドーハ・ラウンド(新多角的貿易交渉)/ドル基軸通貨体制/なでしこ銘柄/日銀短観/日経PMI/日経景気インデックス(日経BI)/日経国際商品指数/日経商品指数/バーゼル3 (Basel III)/バフェット指数/フィデューシャリー・デューティー/物価連動国債/ペイオフ(Pay Off)/ヘッジファンド (hedge fund) / マイクロファイナンス/持ち株会社/ラップロ座/連結経常利

【国際】
6カ国協議/ASEAN 経済共同体(AEC)/ASEANプラス3 / BRICS (ブリックス)/TICAD(ア リカ開発会議)/アジア太平洋経済協力(APEC) /アフリカ連合(AU) / 欧州連合(EU) / 核兵器不拡散条約(NPT)/金融安定理事会(FSB) /経済特別区 (SEZ)/経済連携協定(EPA)/国際原子力機関(IAEA)/国連安全保障理事会(UNSC)/国連総会/国連難民高等弁務官事務所/国連の気候変動に関する政府間パネル/国連平和維持活動(PKO)/シェンゲン協定/新開発銀行(BRICS銀行)/世界貿易機関(WTO) / 石油輸出国機構(OPEC)/タイプラスワン/仲裁判所/日米ガイドライン再改定/ハーグ条約/米連邦準備理事会(FRB) /ベルヌ条約との万国著作権条約/南スーダン内戦/メコン経済圏

【その他】
ETC2.0 / IR(投資家向け広報活動)/アフィリエイト/宇宙基本計画/オムニチャネル/改正景品 表示法(景表法)/改正個人情報保護法/改正土砂災害防止法/改正特許法/改正薬事法/学習到達度調査(PISA)/環境影響評価 (環境アセスメント)/企業の社会的責任(CSR) / 休眠特許と開放特許/後発医薬品(ジェネリック)/孤立死(孤独死)/コンパクトシティ/最高経営責任者(CEO)/サプライチェーン/事業再生ADR/食料自給力/新経済連盟(新経連)/製造小売業 (SPA)/政府開発援助(ODA)/全国学力テスト/脱ゆとり教育/単位労働コスト/知的財産高等裁判所(知財高裁)/地熱発電/テレワーク/特定秘密保護法/特許権/特許侵害/特許法条約/ドミナント戦略/内閣人事局/ナショナルブランド・プライベートブランド/ネガワット/微小粒子状物質(PM2.5)/風力発電/プレートと活断層/ベンチャーキャピタル(VC)/ベンチャービジネス(VB)/ポジティブアクション/立体商標/リバースモーゲージ/路線価/ワーク・ライフ・バランス

資料編2 日経MJヒット商品番付(2019年上期、2018年)

索引

凡例
◆本書の記述は、原則として2019年10月中~下旬までの情報を基に作成した。
◆重要キーワードの並びは原則、数字・アルファベット順、50音順に配置した。
◆本文中の肩書きなどについては、原則として対象当時のものとした。
◆年号は、原則として西暦で表示したが、図表などの注釈では、引用元の表示が和歴の場合も一部ある。
◆西暦の表示は、各項目、各キーワードの初出時のみ4ケタとし、それ以降は下2ケタとした。
◆英略語を掲載するときは、原則として初出時に「日本語訳+英略語」を併記し、それ以降は英略語を表示した。
◆索引には、資料編の「基礎用語ミニ辞典」の用語も含めた。
◆本文中に出てくる主なキーワードで、別ページで解説しているキーワードは太字で表示した。

日経HR編集部 (著, 編集)
出版社: 日経HR; 2020-2021年度版 (2019/12/6)、出典:出版社HP