スッキリわかる 建設業経理士1級 財務分析 第2版 (スッキリわかるシリーズ)
はしがき
大切なのは基本をしっかりと理解すること
建設業務経理士1級は、財務諸表・財務分析・原価計算の3科目で実施されます。財務諸表の分析を行うことにより、企業の状態を知る「財務分析」は、他の簿記試験では学習しない、建設業経理士試験特有の科目です。理論問題・計算問題両面から問われますので、財務分析の体系的な理解、分析手法や、その用語についてまで正確に把握しておくことが必要です。
そこで本書では、合格に必要な知識を基礎からしっかりと身につけることを目標とし、合格に必要なポイントを丁寧に説明しています。
特徴1 読みやすく、場面をイメージしやすいテキストにこだわりました
1級財務分析の試験範囲は非常に広いため、効率的に学習する必要があります。そこで、1級初学者の方が内容をきちんと理解し、最後までスラスラ読めるよう、やさしい、一般的なことばを用いて、専門用語等の解説をしています。
さらに、取引の場面を具体的にイメージできるように、2級でおなじみのゴエモン(キャラクター)を登場させ、みなさんがゴエモンと一緒に取引ごとに会計処理を学んでいくというスタイルにしています。
特徴2 準拠問題集を完備
テキストを読んだだけでは簿記の知識を身につけることはできません。テキストを読んだあと、問題を解くことによって、知識が定着するのです。
そこで、テキストのあとに必ず問題を解いていただけるよう、本書に完全準拠した「スッキリとける問題集 建設業経理士1級 財務分析」を準備しました。
2級以上の合格者は公共工事の入札に関わる経営事項審査の評価対象となっています。本書を活用することで読者のみなさんがいちはやく建設業経理検定に合格され、日本の建設業界を担う人材として活躍されることを願っています。
2016年5月
・第2版刊行にあたって
財務分析主要比率表の改定にともない、公式の変更を行うとともに、経済的付加価値の論点の追加をしています。
建設業経理士1級の学習方法と合格まで
1. テキスト『スッキリわかる』を読む
まずは、テキストを読みます。
テキストは自宅でも電車内でも、どこでも手軽に読んでいただけるように作成していますが、机に向かって学習する際には、鉛筆と紙を用意し、取引例や新しい用語がでてきたら、実際に紙に書いてみましょう。
また、本書はみなさんが考えながら読み進めることができるように構成していますので、ぜひ答えを考えながら読んでみてください。
2. テキストを読んだら問題を解く!
簿記は問題を解くことによって、知識が定着します。本書の章構成は、姉妹本『スッキリとける問題集 建設業経理士1級 財務分析』と対応していますので、「本書」で1章分の学習が終わったら「スッキリとける問題集」内の対応する章の問題を解きましょう。
また、まちがえた問題には付箋などを貼っておき、あとでもう一度、解きなおすようにしてください。
3. もう一度、すべての問題を解く!
上記1、2を繰り返し、本書の内容理解に自信がもてたら、本書を見ないで『スッキリとける問題集』の問題をもう一度最初から全部解いてみましょう。
4. そして過去問題を解く!
過去問題『スッキリとける問題集』には、本試験レベルの問題も収載していますが、本試験の出題形式に慣れ、時間内に効率的に合格点をとるために同書の別地内にある3回分の過去問題を解くことをおすすめします。
なお、別売の過去問題集*では過去10回分まで解くことができます。
* TAC出版刊行の過去問題集
・「合格するための過去問題集 建設業経理士1級 財務分析」
建設業経理士1級はどんな試験?
1.試験概要
| 主催団体 | 一般財団法人建設業振興基金 |
| 受験資格 | 特に制限なし |
| 試験日 | 毎年度 9月・3月 |
| 試驗時間 | 財務諸表 9:30~11:00 財務分析 12:00~13:30 原価計算 14:40~16:10 |
| 申込手続き | インターネット・郵送 |
| 申込期間 | おおむね試験日の3ヵ月前より1カ月間 ※主催団体の発表をご確認ください。 |
| 受験料 (8%税込) |
1科目:7,410円 2科目同日受験:10,600円 3科目同日受験:13,680円 ※別途申込書代金、もしくは決済手数料として310円が必要となります。 |
| 問合せ | 一般財団法人建設業振興基金 建設業経理検定試験センター URL : http://www.kensetsu-kikin.or.jp/gyom2/ |
2. 配点(財務分析)
過去5回はおおむね次のような配点で出題されており、合格基準は100点満点中70点以上となります。
| 第1問 | 第2問 | 第3問 | 第4問 | 第5問 | 合計 |
| 20点 | 15点 | 20点 | 15点 | 30点 | 100点 |
3. 受験データ(財務分析)
| 回数 | 第15回 | 第16回 | 第17回 | 第18回 | 第19回 |
| 受験者数 | 1,234人 | 1,228人 | 1,296人 | 1,290人 | 1,264人 |
| 合格者数 | 276人 | 396人 | 416人 | 332人 | 506人 |
| 合格率 | 22.4% | 32.3% | 32.1% | 25.7% | 40.0% |
財務諸表、財務分析、原価計算の3科目すべてに合格すると、1級資格者となります。科目合格の有効期限は5年間です。
CONTENTS
はしがき
建設業経理士1級の学習方法と合格まで
建設業経理士1級はどんな試験?
第1章 財務分析の基礎
CASE1 財務分析とは?
CASE2 財務分析の種類と目的
CASE3 財務諸表の構造
CASE4 建設業の特性と財務構造
第2章 収益性分析
CASE5 収益性分析とは?
CASE6 資本利益率とは?
CASE7 総資本利益率
CASE8 経営資本利益率
CASE9 自己資本利益率
CASE10 対完成工事高比率とは?
CASE11 完成工事高利益率
CASE12 完成工事高対費用比率
CASE13 完成工事高対キャッシュ・フロー比率
CASE14 CVP分析
CASE15 原価の固変分解
CASE16 限界利益と限界利益率
CASE17損益分岐点完成工事高の算定
CASE18 損益分岐点分析の発展
CASE19 建設業の損益分岐点分析
CASE20 資本回収点分析
第3章 安全性分析
CASE21 安全性分析とは?
CASE22 安全性分析の区分
CASE23 流動性分析とは?
CASE24 関係比率分析(特殊比率分析)とは?
CASE25 流動比率と当座比率
CASE26 営業キャッシュ・フロー対流動負債比率
CASE27 未成工事收支比率
CASE28 立替工事高比率
CASE29 流動負債比率
CASE30 資金保有月数分析とは?
CASE31 運転資本保有月数
CASE32 現金預金手持月数
CASE33 資產滯留月数分析とは?
CASE34 受取勘定滯留月数と完成工事未収入金滞留月数
CASE35 棚卸資產滯留月数
CASE36 必要運資金滯留月数
CASE37 健全性分析とは?
CASE38 資本構造分析とは?
CASE39 自己資本比率
CASE40 負債比率と固定負債比率
CASE41 営業キャッシュ・フロー対負債比率
CASE42 借入金依存度と有利子負債月商倍率
CASE43 金利負担能力(インタレスト・カバレッジ)
CASE44 投資構造分析とは?
CASE45 固定比率と固定長期適合比率
CASE46 利益分配性向分析とは?
CASE47 配当性向上配率
CASE48 資金变動性分析?
CASE49 資金概念
CASE50 資金計算書種類
CASE51 正味運転資本型資金運用表
第4章 活動性分析
CASE52 活動性分析とは?
CASE53 資本回率
CASE54 資產回転率
CASE55 負債回転率
第5章 生產性分析一
CASE56 生產性分析とは?
CASE57 付加価値
CASE58 労働生産性
CASE59 資本生産性
CASE60 労働生産性の分解
CASE61 完成工事高を用いた分解
CASE62 総資本を用いた分解
CASE63 有形固定資産を用いた分解
CASE64 完成工事高および有形固定資産を用いた分解
第6章 成長性分析
CASE65 成長性分析とは?
CASE66 成長性分析の方法
CASE67 成長率と増減率
CASE68 増減率の種類
CASE69 完成工事高増減率
CASE70 付加価値増減率
CASE71 労働生産性増減率
CASE72 営業利益増減率
CASE73 経常利益増減率
CASE74 総資本増減率
CASE75 自己資本増減率
第7章 財務分析の基本的手法
CASE76 財務分析の基本的手法
CASE77 静態分析と動態分析
CASE78 自己単一分析
CASE79 自己比較分析
CASE80 企業間比較分析
CASE81 実数分析(実数法)
CASE82 単純実数分析
CASE83 比較増減分析
CASE84 関数均衡分析
CASE85 実数分析の長所と短所
CASE86 比率分析(比率法)
CASE87 構成比率分析(百分率法)
CASE88 関係比率分析(特殊比率分析)
CASE89 趨勢比率分析
CASE90 財務分析のまとめ
第8章 総合評価の手法
CASE91 総合評価の必要性
CASE92 図形化による総合評価法
CASE93 レーダー・チャート法
CASE94 象形法
CASE95 点数化による総合評価法
CASE96 指数法(ウォール指数法)
CASE97 指数法による総合評価表
CASE98 考課法
CASE99 多変量解析を利用する総合評価法
CASE100 財務諸表データにもとづく企業評価法
CASE101 経営事項審査(経審)による総合評価
建設業経理士検定試驗 財務分析主要比率表
さくいん
